モリ工業

判定

表現が弱まった

比較対象

2026/01/30 から 2026/05/08

前回の第3四半期決算短信では、内需の緩やかな回復を背景にした底堅い推移への期待や、ニッケル価格急騰に伴う材料価格上昇の兆しへの言及があり、市況に対する警戒感の中にも一定の見通しの材料が示されていた。しかし、直近の通期決算短信では、長引くウクライナ情勢や中東情勢の悪化により外部環境が不安定であると明記し、実需の回復は望めず販売数量はほぼ横ばいとの見通しに後退している。また、材料価格上昇の転嫁が「必須」と表現されるなど、コスト圧力への危機感がより強く示されている。

• 前回：「内需の底堅い推移や電子部品需要による輸出の回復が期待されるものの、地政学リスクや人手不足による供給制約には警戒が必要です。」
• 前回：「ニッケル価格の急騰に伴う材料価格上昇の兆しもあり、その動向を慎重に注視してまいります。」
• 直近：「長引くウクライナ情勢に加え、中東情勢の悪化により、外部環境は不安定で企業経営には厳しい状態になると思われます。」
• 直近：「当社グループでは、実需の回復は望めず、販売数量はほぼ横ばいを予想しております。」
• 直近：「材料価格は上昇が見込まれるため、販売価格への転嫁が必須となり、また、人件費や運送費に加え、梱包材などの副資材の価格上昇も見込まれます。」