6594 / プライム
ニデック
推計時価総額
約2兆4000億円
概要
| 配当利回り（今期予想） | — |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 1兆2000億円年間売買代金回転率 2.58（単純年換算・観測9か月） |
| ネットキャッシュ比率 | — |
| リターン/リスク偏差値 | 41.8全銘柄平均50・平均 |
企業概要
精密小型モータ、車載用モータ、家電・商業・産業用モータおよび機器装置の製造販売を主な事業とする。SPMSセグメントではHDD用モータ及びその他小型モータを、AMECセグメントでは車載用製品を、MOEN及びACIMセグメントでは家電・商業・産業用製品を、機械事業では工作機械を提供する。
EPSとPERの推移
| EPS（会社予想） | 87.23円 |
|---|
対象決算期: 2026/04/01〜2027/03/31（連結）
PER＝終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。
左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2兆7087億円 | 2兆8000億円 |
| 営業利益 | -5189億7800万円 | 2000億0000万円 |
| 経常利益 | 1200億3000万円 | 会社予想なし |
| 当期純利益 | -5646億2400万円 | 1000億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 0円 | 会社予想なし |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
四半期実績の前年同期比較
| 指標 | 実績 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 2兆7087億円 | +3.9% |
| 売上原価 | 2兆1820億円 | +6.0% |
| 販管費 | 9287億1000万円 | +172.6% |
| 営業利益 | -5189億7800万円 | -504.7% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
精密小型モータ、車載用モータ、家電・商業・産業用モータおよび機器装置の製造販売を主な事業とする。
成長・重点領域
- AI社会を支える（熱マネジメント/冷却の電力削減）
- サステナブル・インフラとエネルギーの追求（再エネ化を促進）
- 産業の生産効率化（オペレーション効率の向上）
主なリスク
- 経営戦略リスク
- 事業運営リスク
- ガバナンスリスク
投資・M&A・資本配分
- M&A戦略
- 将来の投資見通し
中期経営計画
- 開示
- EDINET / 2025/09/26
- 計画名
- Conversion2027
- 対象期間
- 2027年度
2027年度をターゲットとする新中期経営計画（Conversion2027）を策定し、2025年度より事業再編・拠点統廃合・人員削減等を行い収益構造の抜本的転換を図り利益率の改善を実現する。高収益構造への転換、成長を支える「事業5本柱」への転換、真のグローバル体制への転換の3つの観点で強力に「転換」を実行する。2027年度の業績目標として、連結売上高2.9兆円、営業利益3,500億円（営業利益率12％）、ROIC12％を掲げている。
重点施策
- 変動費について不採算・ノンコア事業の見直しにより収益性の高い事業ポートフォリオへの転換に加え、技術力により材料費の更なる削減や品質の作り込みを加速する
- 固定費について拠点統廃合やプロセス抜本変革（PSI/MRP等）により製造間接中心に人員削減を断行する
- システム・DX投資、先行開発投資、自動化投資には売上高の1％を目途に戦略投資枠を確保し、高収益構造を確立する
- 市場動向を踏まえた5つの注力事業領域を「事業5本柱」として明示し、①AI社会を支える、②サステナブル・インフラとエネルギーの追求、③産業の生産効率化、④より良い生活の追求（Better Life）、⑤モビリティイノベーションの各領域で既存事業の枠を超えてシナジーを追求する
- 各地域の需要に応じて地産地消をベースにビジネスを展開し、顧客目線の”One Nidec”活動へリソースを結集する
- チーフオフィサー制（CxO）の強化と執行役員のスリム化を図り、よりスピーディーな経営体制を実現する
- 高度な技術・技能・知識を有する「フェロー」と次世代の役員候補者である「理事」を新設し、グローバルでリーンな体制を構築する
財務目標
- 2027年度 連結売上高 2.9兆円
- 2027年度 営業利益 3,500億円（営業利益率 12％）
- 2027年度 ROIC（投下資本利益率） 12％
投資・資本配分
- システム・DX投資、先行開発投資、自動化投資には売上高の1％を目途に戦略投資枠を確保する
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
- TDNET再生に向けての変革
- TDNET子会社の異動（株式譲渡）に関するお知らせ
- TDNET財務報告に係る内部統制の開示すべき重要な不備及び内部統制報告書の評価結果不表明に関するお知らせ
- TDNET2026年３月期有価証券報告書に係る監査報告書の意見不表明及び内部統制監査報告書の意見不表明に関するお知らせ
- TDNET非金融資産の減損損失、契約損失引当金、仕入先からの求償請求に係る和解に伴う債務及び特別調査費用等の計上に関するお知らせ
- TDNET2026年３月期（第53期）有価証券報告書の提出完了に関するお知らせ
- EDINET内部統制報告書－第53期(2025/04/01－2026/03/31)
- EDINET臨時報告書
- EDINET有価証券報告書－第53期(2025/04/01－2026/03/31)
- EDINET臨時報告書
- TDNET当社に関する一部報道について
- TDNET代表取締役社長執行役員の辞任および新社長執行役員等の選定に関するお知らせ
株価水準・株主還元
株価水準
| PBR | 2.89倍プライム市場・電機・精密平均: 1.00倍株価純資産倍率 |
|---|
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | -55.5%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（通期実績） | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率（通期実績） | 25.6%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（通期実績） | —有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | -20.8% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.87回 |
| 財務レバレッジ | 4.06倍 |
資産 3兆1076億円
- 現金及び現金同等物 8522億0400万円
- 在庫 5609億8700万円
- 投資有価証券 ---
負債 2兆3428億円
- 有利子負債 ---
純資産 7647億2600万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
| 決算期 | EPS（円） |
|---|---|
| 2026年3月期 | -492.55 |
| 2025年3月期 | 73.69 |
| 2024年3月期 | 85.58 |
| 2023年3月期 | -142.32 |
| 2022年3月期 | 91.93 |
| 2021年3月期 | 104.10 |
| 2020年3月期 | 99.37 |
| 2019年3月期 | 186.49 |
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 13.62% |
2 | 永守 重信 | 8.61% |
3 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 5.26% |
4 | ㈱京都銀行（常任代理人 ㈱日本カストディ銀行） | 4.32% |
5 | エスエヌ興産合同会社 | 3.52% |
6 | ㈱三菱UFJ銀行 | 2.58% |
7 | 日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行㈱） | 2.29% |
8 | 明治安田生命保険相互会社（常任代理人 ㈱日本カストディ銀行） | 2.23% |
9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 ㈱みずほ銀行） | 1.94% |
10 | ㈱滋賀銀行（常任代理人 ㈱日本カストディ銀行） | 1.53% |
保有株式
時価 約302億円 含み益 約54億円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 1,120,300株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 32億1800万円
相互保有: 有 | 時価: 約52億円
帳簿差額: +約19億円 | 取引関係や協力関係の維持・発展により、中長期的な企業価値の向上を図るため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 1,251,129株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 32億5300万円
相互保有: 有 | 時価: 約44億円
帳簿差額: +約11億円 | 取引金融機関との円滑かつ緊密な信頼関係を維持し、資金調達等財務面での安全性を高めるため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 914,400株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 27億9200万円
相互保有: 有 | 時価: 約42億円
帳簿差額: +約14億円 | 取引関係や協力関係の維持・発展により、中長期的な企業価値の向上を図るため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 822,624株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 33億4100万円
相互保有: 有 | 時価: 約36億円
帳簿差額: +約2億円 | 取引金融機関との円滑かつ緊密な信頼関係を維持し、資金調達等財務面での安全性を高めるため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 124,500株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 22億2400万円
相互保有: 有 | 時価: 約31億円
帳簿差額: +約8億円 | 取引関係や協力関係の維持・発展により、中長期的な企業価値の向上を図るため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 1,184,600株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 20億3200万円
相互保有: 有 | 時価: 約31億円
帳簿差額: +約10億円 | 取引関係や協力関係の維持・発展により、中長期的な企業価値の向上を図るため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 702,400株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 16億7000万円
相互保有: 有 | 時価: 約26億円
帳簿差額: +約9億円 | 取引関係や協力関係の維持・発展により、中長期的な企業価値の向上を図るため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 115,200株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 20億6000万円
相互保有: 有 | 時価: 約17億円
帳簿差額: -約3億円 | 取引関係や協力関係の維持・発展により、中長期的な企業価値の向上を図るため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 318,488株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 29億6700万円
相互保有: 有 | 時価: 約10億円
帳簿差額: -約20億円 | 取引金融機関との円滑かつ緊密な信頼関係を維持し、資金調達等財務面での安全性を高めるため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 256,439株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 4億9400万円
相互保有: 有 | 時価: 約7億円
帳簿差額: +約1億円 | 取引金融機関との円滑かつ緊密な信頼関係を維持し、資金調達等財務面での安全性を高めるため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 42,100株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1億3500万円
相互保有: 有 | 時価: 約3億円
帳簿差額: +約1億円 | 取引金融機関との円滑かつ緊密な信頼関係を維持し、資金調達等財務面での安全性を高めるため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 94,449株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 4億7300万円
相互保有: 有 | 時価: 約3億円
帳簿差額: -約1億円 | 取引金融機関との円滑かつ緊密な信頼関係を維持し、資金調達等財務面での安全性を高めるため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 56,300株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 6800万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円
帳簿差額: -607万円 | 取引関係や協力関係の維持・発展により、中長期的な企業価値の向上を図るため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 665株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 200万円
相互保有: 有 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: +92万円 | 取引関係や協力関係の維持・発展により、中長期的な企業価値の向上を図るため、株式を保有しています。毎年取締役会において、保有目的が適切かどうかの確認及び保有に伴う便益等の経済合理性を確認しています。 | |
保有株数: 100株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 100万円
相互保有: 無 | 時価: 約1億円未満
帳簿差額: -67万円 | 株主名簿の閲覧請求等、株主としての権力行使の可能性を確保する観点から保有しています。 |
主要な取引・提携関係
有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。
ＮＴＮ (6472)
ニデックと契約がある
- NTN㈱
主要設備・不動産
| 設備名（所在地） | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
本社 （京都市南区） | セグメントの名称: 全社
設備の内容: 統括業務施設 | 帳簿価額 建物及び 構築物 （百万円）: 2,954
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 （百万円）: 16
帳簿価額 土地 （百万円） (面積千㎡): 3,932 (20)
帳簿価額 その他 （百万円）: 55
帳簿価額 合計 （百万円）: 6,957 |
ニデックパークC棟・ 中央開発技術研究所 （京都府向日市） | セグメントの名称: SPMS
設備の内容: 統括業務施設・精密小型モータ開発施設 | 帳簿価額 建物及び 構築物 （百万円）: 16,456
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 （百万円）: 142
帳簿価額 土地 （百万円） (面積千㎡): 5,907 (61)
帳簿価額 その他 （百万円）: 671
帳簿価額 合計 （百万円）: 23,176 |
生産技術研究所 （京都府相楽郡精華町） | セグメントの名称: 全社
設備の内容: 基礎・応用研究施設 | 帳簿価額 建物及び 構築物 （百万円）: 5,094
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 （百万円）: 300
帳簿価額 土地 （百万円） (面積千㎡): 1,068 (27)
帳簿価額 その他 （百万円）: 133
帳簿価額 合計 （百万円）: 6,595 |
中央モーター基礎技術研究所 （神奈川県川崎市幸区） | セグメントの名称: 全社
設備の内容: 基礎・応用研究施設 | 帳簿価額 建物及び 構築物 （百万円）: 2,468
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 （百万円）: 22
帳簿価額 土地 （百万円） (面積千㎡): 1,276 (6)
帳簿価額 その他 （百万円）: 97
帳簿価額 合計 （百万円）: 3,863 |
東京オフィス （東京都品川区） | セグメントの名称: 全社
設備の内容: 販売施設 | 帳簿価額 建物及び 構築物 （百万円）: 1,044
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 （百万円）: 1
帳簿価額 土地 （百万円） (面積千㎡): 2,026 (2)
帳簿価額 その他 （百万円）: 64
帳簿価額 合計 （百万円）: 3,135 |
本社ANNEX グローバル研修センター （京都市南区） | セグメントの名称: 全社
設備の内容: 社員研修施設 | 帳簿価額 建物及び 構築物 （百万円）: 2,436
帳簿価額 機械装置 及び運搬具 （百万円）: 0
帳簿価額 土地 （百万円） (面積千㎡): 410 (4)
帳簿価額 その他 （百万円）: 72
帳簿価額 合計 （百万円）: 2,918 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
- ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 有利子負債（日本基準）= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
- 有利子負債（IFRS）= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 50.0%（2026/03/31時点）・position時点 浮動株時価総額 1兆4000億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31・算出状態 累積比率 算出対象外（上場状態）