6809 / プライム

TOA

推計時価総額

約590億円

  • 次回決算11月4日
  • 貸借銘柄約7倍

概要

配当利回り(今期予想)5.0%
浮動株時価総額推計 230億円上から97.9%付近・年間売買代金回転率 2.10(単純年換算・観測9か月)
ネットキャッシュ比率0.52倍算出根拠: 当サイト独自のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 25,927,000,000円 + 投資有価証券 8,196,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 990,000,000円) ÷ 公開時価総額 59,052,279,500円
リターン/リスク偏差値59.6全銘柄平均50・平均

企業概要

音響機器および映像機器の製造と販売を主力とする企業である。主に公共施設や商業施設向けの音響システムおよび映像システムを提供し、鉄道車両向け音響製品や空港施設向け放送システムソリューションも展開している。

EPSとPERの推移

期間: 2024/09/26〜2026/10/16。終値基準日: 2026/10/16

TOA (6809) のEPS・PER推移チャート
2026/10/16時点のEPS・PER
EPS(会社予想)97.99円

対象決算期: 2026/04/01〜2027/03/31(連結)

PER=終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。

左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2026年3月期今期予想2027年3月期
売上高553億8600万円565億0000万円
営業利益46億5600万円47億0000万円
経常利益52億3600万円51億0000万円
当期純利益33億1300万円34億0000万円
1株当たり配当90円85円
予想期
2027年3月期
公開日時
2026/08/04 15:30公開
資料名
2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
資料リンク
開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

1Q時点(2026/08/04発表)

売上高営業利益当期純利益
累計実績
125億6900万円
会社予想
565億0000万円
達成率
22.2%
累計実績
9億6300万円
会社予想
47億0000万円
達成率
20.5%
累計実績
6億0800万円
会社予想
34億0000万円
達成率
17.9%

四半期実績の前年同期比較

2027年度1Q時点
指標実績前年同期比
売上高125億6900万円+12.4%
売上原価——
販管費——
営業利益9億6300万円+163.8%

開示情報

開示資料の要点

事業概要

音響機器および映像機器の製造と販売を主力とする企業である。主に公共施設や商業施設向けの音響システムおよび映像システムを提供し、鉄道車両向け音響製品や空港施設向け放送システムソリューションも展開している。

成長・重点領域

  • パブリック空間における音環境の最適化ソリューション提供(AI技術とエンジニアリング・ノウハウの組み合わせ)
  • 空港施設向け多言語自動アナウンスシステム(PA-Vox Holding B.V.の取得による空港市場向け放送システムソリューションの強化)
  • デジタルシフト推進(DX本部の新設、ネットワーク技術とオープン規格を活用した新たなコミュニケーションシステムの開発)

主なリスク

  • 海外事業活動に伴う各種リスク(景気変動、為替変動、政治情勢、法制度、テロ・戦争など)
  • 研究開発成果の不確実性と有能な人材確保・育成のリスク
  • 原材料や電子部品(半導体等)の調達難・価格高騰

投資・M&A・資本配分

  • 2024年9月にオランダのPA-Vox Holding B.V.(空港施設向け多言語自動アナウンスソリューション事業)の全株式を取得し、連結子会社化。欧州・中東・アフリカ地域をはじめとした事業拡大が見込まれる
  • 今後もグローバルでの事業拡大や新成長分野の探索を目的とした、戦略的なM&Aや投資を検討する可能性がある

決算短信のトーン変化

判定
表現が強まった
比較対象
2026/02/03 から 2026/05/07

直近の通期決算短信では、前回の第四半期短信に比べ、将来に向けた戦略的コミットメントと経営の自信がより明確に示されている。新たな中期経営基本計画「NEXT100 TOA」の詳細な説明と、2034年度に連結売上高1,000億円を超える成長目標を明示しており、長期ビジョンに対する確信度が高い。また、全セグメントで売上・利益が増加し、過去最高を更新したことへの肯定的なトーンが強調されている。配当政策においても、安定配当の引き上げと業績連動配当の導入を通じて、株主還元への積極的な姿勢を打ち出している。

  • 「NEXT100 TOA」では次の100年を生きていく会社を目指す7つの取組みを「NEXT100 TOA Initiatives」として定め、取組みを進める原動力として「人」と「技術」への投資を強化し、2034年度に連結売上高1,000億円を超える水準への成長を目指します。
  • 次期中計においては「事業構造の再定義」を起点に、変革の道筋を定め、将来の飛躍的成長に向けた土台づくりを加速することを基本方針といたします。
  • 当期の売上高は過去最高の55,386百万円(前年同期比+4,760百万円、9.4%増)となりました。利益については、営業利益は4,656百万円(前年同期比+1,065百万円、29.7%増)、経常利益は5,236百万円(前年同期比+1,313百万円、33.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は3,313百万円(前年同期比+945百万円、39.9%増)といずれも過去最高となりました。
  • 当期における1株当たり配当金は、年間90円(安定配当85円および業績連動配当5円)を予定しております(内40円の配当を中間配当で実施済)。
  • 「報せるソリューションの革新」「海外成長の加速」「顧客支援ソリューションの進化」「新規事業開発」「事業成長を支えるヒト・モノ・情報基盤の強化」を5つの重点施策として定め、強い収益構造の確立を目指した活動を推進いたします。

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

資本政策

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

PBR0.96倍プライム市場・電機・精密平均: 1.00倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当85.0円/株90.0円/株
配当利回り5.0%5.3%
配当性向86.7%85.0%
DOE4.8%
自己資本利益率-DOE差0.7%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)6.1%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)—投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)81.3%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)—有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率4.8%
総資産回転率0.17回
財務レバレッジ1.23倍

キャッシュフロー推移

TOA (6809) のキャッシュフロー推移チャート

従業員数と生産性の推移

TOA (6809) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

TOA (6809) の純資産とROE, ROICの推移チャート

EPS、営業利益率、純利益率の推移

TOA (6809) のEPS、営業利益率、純利益率の推移チャート。年次EPSの数値は直後の表に記載。
年次EPS(通期実績)
決算期EPS(円)
2026年3月期105.89
2025年3月期78.66
2024年3月期62.61
2023年3月期54.51
2022年3月期45.08
2021年3月期48.87
2020年3月期60.99
2019年3月期73.97

過去3年平均+30.05% (CAGR・通期実績)

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
TOA取引先持株会
9.37%
2
日本マスタートラスト信託銀行  株式会社(信託口)
8.78%
3
公益財団法人神戸やまぶき財団
6.65%
4
株式会社三菱UFJ銀行
4.99%
5
シスメックス株式会社
4.85%
6
井 谷 憲 次
4.57%
7
公益財団法人中谷財団
4.32%
8
株式会社三井住友銀行
3.95%
9
国立大学法人京都大学
3.33%
10
TOAグループ従業員持株会
2.68%

保有株式

時価 約91億円 含み益 約21億円 2026年3月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
保有株数: 1,920,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 26億2700万円 相互保有: 有
時価: 約36億円 帳簿差額: +約10億円
保有目的は、政策保有方針の(1)発行会社と当社事業における中長期の協力関係の維持・強化、取引関係等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。
保有株数: 814,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 21億1600万円 相互保有: 有 (注)1
時価: 約28億円 帳簿差額: +約7億円
保有目的は、政策保有方針の(2)資金調達等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。
保有株数: 559,200株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 14億5300万円 相互保有: 有
時価: 約17億円 帳簿差額: +約2億円
保有目的は、政策保有方針の(1)発行会社と当社事業における中長期の協力関係の維持・強化、取引関係等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。なお、株式分割により株式数が増加しております。
保有株数: 81,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 4億9300万円 相互保有: 有
時価: 約7億円 帳簿差額: +約1億円
保有目的は、政策保有方針の(1)発行会社と当社事業における中長期の協力関係の維持・強化、取引関係等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。
保有株数: 50,700株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 2億5300万円 相互保有: 有 (注)2
時価: 約2億円 帳簿差額: -8569万円
保有目的は、政策保有方針の(2)資金調達等の円滑化に該当し、定量的効果等を有しております。

主要な取引・提携関係

有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
  • ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 有利子負債(日本基準)= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
  • 有利子負債(IFRS)= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 39.3%(2026/03/31時点)・position時点 浮動株時価総額 230億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31