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アシックス
推計時価総額
約3兆3000億円
概要
| 配当利回り(今期予想) | 1.0% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 2兆3000億円上から60.5%付近・年間売買代金回転率 1.73(単純年換算・観測9か月) |
| ネットキャッシュ比率 | 0.03倍算出根拠: 当サイト独自のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 141,431,000,000円 + 投資有価証券 4,586,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 40,000,000,000円) ÷ 公開時価総額 3,305,170,062,000円 |
| リターン/リスク偏差値 | 52.4全銘柄平均50・平均 |
企業概要
アシックスグループはスポーツ用品の製造販売及びスポーツイベントの登録並びに運営を主な事業とする。アシックスブランド製品を日本地域の販売子会社を通じて国内外に展開し、アシックス商事株式会社が仲介貿易及び自社企画製品の販売を行う。
EPSとPERの推移

| EPS(会社予想) | 169.30円 |
|---|
対象決算期: 2026/01/01〜2026/12/31(連結)
PER=終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。
左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2025年12月期 | 今期予想2026年12月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 8109億1600万円 | 1兆0500億円 |
| 営業利益 | 1425億1900万円 | 1950億0000万円 |
| 経常利益 | 1392億9500万円 | 1890億0000万円 |
| 当期純利益 | 987億1900万円 | 1200億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 28円 | 44円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
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|
四半期実績の前年同期比較
| 指標 | 実績 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 5344億8300万円 | +32.7% |
| 売上原価 | — | — |
| 販管費 | — | — |
| 営業利益 | 1204億8600万円 | +48.5% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
アシックスグループはスポーツ用品の製造販売及びスポーツイベントの登録並びに運営を主な事業とする。アシックスブランド製品を日本地域の販売子会社を通じて国内外に展開し、アシックス商事株式会社が仲介貿易及び自社企画製品の販売を行う。
成長・重点領域
- アジアや高成長地域(インド、中東、東南アジア)でのスポーツ人口増加による市場拡大
- 若年層のランニングイベント参加者増加
- パフォーマンスランニングフットウエア、テニスでのシェア拡大
主なリスク
- 中期経営計画の目標未達(グローバル連携不足、市場シェア拡大失敗)
- 競合他社との競争激化、技術革新遅れ
- M&A後の業績寄与未達、のれん減損
投資・M&A・資本配分
- M&Aを新規市場展開の手段として継続実施方針、デュー・ディリジェンス実施も実行後リスク可能性
- 2026年第4四半期に次期中期経営計画発表、連結売上高1兆円早期達成目指し成長投資拡大
中期経営計画
- 開示
- EDINET / 2026/03/04
- 計画名
- 中期経営計画2026
Global Integrated Enterpriseへの変革を基本方針とし、グローバル成長、ブランド体験価値向上、オペレーショナルエクセレンスの3点を重点戦略として推進します。財務指標の営業利益1300億円以上、営業利益率17.0%以上、ROA15%前後は1年前倒しで達成しました。次期中期経営計画では連結売上高1兆円の早期達成を目指し、さらなる成長に向けた投資拡大と利益成長を追求します。
重点施策
- Global Integrated Enterpriseへの変革として、本社と地域事業会社の連携強化によるグループ一体の有機的なカテゴリー経営体制を構築する
- グローバル成長に向け、各カテゴリー・地域の連携を図り、パフォーマンスランニングフットウエアやテニスで圧倒的No.1を目指すとともに、オニツカタイガー等のブランド価値向上を図る
- OneASICSを通じた顧客ロイヤリティの向上と、パーソナライズされたマーケティング・製品サービスの提供によるブランド体験価値向上を図る
- 生産計画の最適化、デジタル活用による計画プロセス標準化、グローバルサプライチェーン最適化によるオペレーショナルエクセレンスを実現する
- 人的資本投資の強化として、従業員のSound Mind, Sound Bodyの実現、グローバルでダイナミックな人財活用、DE&Iの推進に取り組む
財務目標
- 営業利益1300億円以上(1年前倒しで達成)
- 営業利益率17.0%以上(1年前倒しで達成)
- ROA15%前後(1年前倒しで達成)
- 次期中期経営計画期間中に連結売上高1兆円の早期達成を目指す
- 人件費率13%を実現する
投資・資本配分
- さらなる成長に向けた投資拡大を見越しながら利益成長を追求する
- グローバルリーダーの早期育成のための人財交流や、ASICS Academy等の人材育成プログラムに投資する
- デジタルを活用した計画プロセスの標準化や、サプライチェーン管理のデジタル化に投資する
- サステナビリティ関連として、再生可能エネルギー導入や循環型ビジネスモデル構築に向けた投資を実施する
有価証券報告書と決算短信の差分
1) 有報にのみ記載されている内容
- 会社の沿革(1949年設立以降の詳細な歴史、合併・子会社設立・商号変更等の時系列)
- 事業系統図(グループ構造図)
- 提出会社の単独財務指標(株主総利回り、株価収益率、最高・最低株価、配当性向等)
- 連結子会社の詳細リスト(名称、住所、資本金、事業内容、議決権割合、関係内容)
- 従業員の状況(セグメント別従業員数、女性管理職比率、育児休業取得率、賃金差異)
- 労働組合の状況
- 中期経営計画2026の詳細(財務指標、重点戦略、非財務指標)
- サステナビリティ(マテリアリティ、目標・実績、気候変動対応、TCFD開示、人権方針)
- 事業等のリスク(24項目の詳細リスク一覧)
- 設備の状況(設備投資概要、主要設備、新設計画)
- 株式等の状況(新株予約権詳細、株主構成、大株主)
- コーポレートガバナンス(取締役会・委員会構成、実効性評価)
- 税務方針(国別税額開示)
- 研究開発活動(研究開発費総額)
2) 有報の方が詳細に記載されている内容
- 主要な経営指標等の推移(連結・単独:5期分、注記詳細)
- 事業の内容(地域別ライセンス契約・ロイヤルティ詳細)
- 経営方針・経営環境・課題(市場環境、競合状況、顧客動向)
- 連結財務諸表注記(減損損失詳細、ヘッジ会計、デリバティブ、退職給付)
- セグメント情報(カテゴリー別売上・利益、地域別詳細)
- 関連当事者情報(役員報酬債権の自己株式処分)
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
資本政策
大量保有・その他EDINET
決算・業績(過去分)
資本政策(過去分)
大量保有・その他EDINET(過去分)
株価水準・株主還元
株価水準
| PBR | 8.85倍プライム市場・情報通信・サービスその他平均: 1.20倍株価純資産倍率 |
|---|
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE(通期実績) | 39.1%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC(半期実績) | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率(半期実績) | 53.1%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ(半期実績) | —有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 15.4% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.79回 |
| 財務レバレッジ | 1.88倍 |
資産 6793億7900万円
- 現金及び現金同等物 1414億3100万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 45億8600万円
負債 3189億5500万円
- 有利子負債 400億0000万円
純資産 3604億2400万円
キャッシュフロー推移

従業員数と生産性の推移

純資産とROE, ROICの推移

EPS、営業利益率、純利益率の推移

| 決算期 | EPS(円) |
|---|---|
| 2025年12月期 | 138.13 |
| 2024年12月期 | 88.30 |
| 2023年12月期 | 48.13 |
| 2022年12月期 | 27.15 |
| 2021年12月期 | 12.84 |
| 2020年12月期 | -22.04 |
| 2019年12月期 | 37.91 |
| 2018年12月期 | -107.59 |
過去3年平均+69.41% (CAGR・通期実績)
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年12月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 16.04% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 7.33% |
3 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDON SECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 2.91% |
4 | GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 2.68% |
5 | 日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) | 2.56% |
6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 2.00% |
7 | GIC PRIVATE LIMITED - C(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) | 1.86% |
8 | JP MORGAN CHASE BANK 385864(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1.65% |
9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1.39% |
10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) | 1.30% |
保有株式
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
基準日: 2024/12/31
相互保有: 無 | 時価: - | スポーツ関連小売業の大手であり、販売の拡大及び市場情報の収集のための関係強化を目的として保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 無 | 時価: - | 当社製品の販売拡大及び百貨店を通じた市場の情報収集のための関係強化を目的として保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 有 | 時価: - | 大手の繊維メーカーであり、アパレル事業における関係強化のために保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 有 | 時価: - | ウォーキング運動をサポートするシューズ・中敷やスキンケア製品の共同研究開発を皮切りに、「足の診断サービス」の共同開発、企業向け健康増進プログラム「ASICS HEALTH CARE CHECK」に参画いただいておりました。同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 無 | 時価: - | 女子陸上部のウエアのサポートやシューズ提供を通じ、取引関係の構築、強化のために保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 無 | 時価: - | ランニングフォームを計測する独自のセンシング技術を活用し、ランニングエコシステムの早期確立を目指し、協業を実施しております。同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 無 | 時価: - | 資金調達等の財務活動の円滑化及び国内の金融情勢等の情報収集のための関係強化を目的として保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 無 | 時価: - | 世界有数の総合商社であり、新規事業開発に関する情報収集や関係強化を目的として保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 有 | 時価: - | 通信販売面等における業務の円滑な推進のために保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 無 | 時価: - | 当社シューズビジネスとの関係が強く、販売の拡大及び市場の情報収集のための関係強化を目的として保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 無 | 時価: - | スポーツ関連小売業の大手を有しており、販売の拡大及び市場情報の収集のための関係強化を目的として保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 無 | 時価: - | スポーツ関連小売業の大手であり、販売の拡大及び市場情報の収集のための関係強化を目的として保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 有 | 時価: - | 資金調達等の財務活動の円滑化及び世界の金融情勢・規制情報収集のための関係強化を目的として保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 | |
基準日: 2024/12/31
相互保有: 有 | 時価: - | 資金調達等の財務活動の円滑化及び情報収集のために保有しておりましたが、同社株式は当事業年度においてすべて売却しております。 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
- ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 有利子負債(日本基準)= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
- 有利子負債(IFRS)= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 70.0%(2026/03/31時点)・position時点 浮動株時価総額 2兆2000億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31