日本特殊陶業

判定

表現が弱まった

比較対象

2026/01/30 から 2026/04/30

前回の第3四半期決算短信では、通期業績予想について「2025年10月31日に公表した業績予想数値に変更はありません」と明確に据え置きを示しており、経営成績の概況でも各事業が前年同期比で堅調に推移する前向きな記述が中心であった。一方、直近の通期決算短信では、翌連結会計年度の見通しとして「中東情勢の悪化とその長期化に伴い、原油価格の高騰やインフレ圧力が高まり、先行きの不透明感が一段と強まる見通し」と不確実性を明記し、関税政策の継続や貴金属価格急騰、供給網混乱のリスクを具体的に列挙している。また、通期業績予想の税引前利益が前期比9.4％減、親会社所有者帰属当期利益が7.0％減と減益計画となっており、前回Q3時点の通期予想（税引前利益△3.2％、当期利益△2.8％）からさらに下方修正する形となった。前回Q3で「変更なし」と確認した予想に対し、通期では減益見通しを提示しており、トーンは弱まっている。

• 前回Q3：「2025年10月31日に公表した業績予想数値に変更はありません」
• 前回Q3通期予想：税引前利益129,000百万円（△3.2％）、親会社所有者帰属当期利益90,000百万円（△2.8％）
• 直近通期翌期予想：税引前利益150,000百万円（当連結会計年度比△9.4％）、親会社所有者帰属当期利益105,000百万円（△7.0％）
• 直近：「翌連結会計年度における世界経済は、中東情勢の悪化とその長期化に伴い、原油価格の高騰やインフレ圧力が高まり、先行きの不透明感が一段と強まる見通しです」
• 直近：「主要製品の原材料である貴金属の急激な価格上昇は、一時的な減益要素となり得ます」「供給網にさらなる混乱が生じた場合、原材料の安定的な調達に影響が出るリスクはあります」