7640 / スタンダード

トップカルチャー

推計時価総額

約32億円

  • 前回決算9月10日
  • 貸借銘柄約10倍

概要

配当利回り(今期予想)0.0%
浮動株時価総額推計 11億円上から100.0%付近・年間売買代金回転率 3.85(単純年換算・観測9か月)
ネットキャッシュ比率-1.11倍算出根拠: 当サイト独自のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 1,875,098,000円 + 投資有価証券 0円 × 0.7 - 有利子負債 5,458,209,000円) ÷ 公開時価総額 3,242,880,000円
リターン/リスク偏差値49.3全銘柄平均50・平均

企業概要

書籍文具雑貨音楽映像ソフトの小売販売及びレンタルを行う複合店舗を主力に、地域住民を対象とした日常的な娯楽・文化空間を提供する企業である。蔦屋書店を中心に、古本市場トップブックス・グランセナ新潟フットボールクラブ・脳とこころの訪問看護ステーション・タリーズコーヒー&TEAの運営を手掛ける。

EPSとPERの推移

期間: 2024/09/26〜2026/10/16。終値基準日: 2026/10/16

トップカルチャー (7640) のEPS・PER推移チャート

PER=終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。

左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2025年10月期今期予想2026年10月期
売上高173億3326万円会社予想なし
営業利益-3億9103万円会社予想なし
経常利益-4億7697万円会社予想なし
当期純利益-7億3117万円会社予想なし
1株当たり配当0円0円
予想期
2026年10月期
公開日時
2026/09/10 15:30公開
資料名
2026年10月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
資料リンク
開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

3Q時点(2026/09/10発表)

売上高営業利益当期純利益
累計実績
146億1700万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
173億3326万円
達成率
84.3%
累計実績
1億3300万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
-3億9103万円
達成率
—
累計実績
16億6200万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
-7億3117万円
達成率
—

四半期実績の前年同期比較

2026年度3Q時点
指標実績前年同期比
売上高146億1700万円+10.3%
売上原価——
販管費——
営業利益1億3300万円+160.2%

開示情報

開示資料の要点

事業概要

書籍文具雑貨音楽映像ソフトの小売販売及びレンタルを行う複合店舗を主力に、地域住民を対象とした日常的な娯楽・文化空間を提供する企業である。

成長・重点領域

  • 「持続可能な書店創り」へのチャレンジとして、書籍を中心とした「書籍×○○」の付加価値創出と、新規来店・再来店の促進に注力
  • EC販売の強化。2025年7月に過去最大の売上を記録し、前年売上の2.5倍以上に成長
  • オリジナル企画やフェアの展開、新規商品・サービスの導入(例

主なリスク

  • フランチャイズ契約リスク
  • 店舗開発リスク
  • 競合リスク

中期経営計画

開示
EDINET / 2026/01/29
計画名
中期経営計画
対象期間
2024/10月期~2026/10月期

書店事業に軸足を置き、読書文化を継承する「持続可能な書店創り」を経営方針として掲げています。新商品や新サービスの導入、不採算店の早期撤退、グループ企業との連携を進めることで収益改善と早期黒字化を目指します。2026年10月期の目標として売上高181億円、営業利益4.5億円、営業利益率2.5%、EBITDA9.1億円、ROE139.0%を設定しています。

重点施策

  • 新たな売上高の創出として、DAISOの導入、ふるいちトップブックスへの切り替え拡大、ガシャポンバンダイオフィシャルショップの強化・拡大、フィットネス事業への進出(フランチャイズ加盟)、リーシング(テナント誘致)の強化を進める
  • 撤退選定方針に基づき、収益改善が難しい店舗は契約満了時及び早期での撤退を検討・計画する(最大19店舗)
  • 蔦屋書店佐久平店を収益店舗モデルとして、新規出店を最大6店舗想定する
  • グループ企業のそれぞれの強みを生かしサービス連携し相互売上UPを目指し、ライフバリューを提案して新たな経済圏の創出をする
  • 読書と触れ合う機会を創出するべく提案力を向上させ、オリジナル企画や施策およびEC販売を強化、書籍を中心とした事業展開や新規商品・企画の導入を加速する
  • 売場改装と店舗の運営効率化を実施し、早期黒字化を目指す
  • グループ子会社4社との連携も強化し、相乗効果の最大化を図り蔦屋書店事業の付加価値向上と、グループ全体の黒字化を目指す

財務目標

  • 売上高:181億円
  • 営業利益:4.5億円
  • 営業利益率:2.5%
  • EBITDA:9.1億円
  • ROE:139.0%

投資・資本配分

  • 新潟県・長野県で培ったライフスタイル対応型大型複合店舗の運営ノウハウ及び小商圏地域でも出店可能なローコストオペレーションを活用し、東日本エリアへの多店舗展開を図る
  • 売場面積1,000坪から3,000坪の大型複合書店を出店モデルとして想定し、投資を行う

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

大量保有・その他EDINET

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

PBR1.34倍スタンダード市場・小売平均: 0.80倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当0.0円/株0.0円/株
配当利回り0.0%0.0%
配当性向0.0%
DOE0.0%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(3Q実績)—自己資本利益率
ROIC(3Q実績)—投下資本利益率
自己資本比率(3Q実績)13.3%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(3Q実績)—有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率11.4%
総資産回転率0.84回
財務レバレッジ7.50倍

キャッシュフロー推移

トップカルチャー (7640) のキャッシュフロー推移チャート

従業員数と生産性の推移

トップカルチャー (7640) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

トップカルチャー (7640) の純資産とROE, ROICの推移チャート

EPS、営業利益率、純利益率の推移

トップカルチャー (7640) のEPS、営業利益率、純利益率の推移チャート。年次EPSの数値は直後の表に記載。
年次EPS(通期実績)
決算期EPS(円)
2025年10月期-46.84
2024年10月期-45.97
2023年10月期-110.98
2022年10月期-22.58
2021年10月期-160.52
2020年10月期30.73
2019年10月期11.25
2018年10月期-114.56

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年10月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
株式会社トーハン
22.55%
2
株式会社ヒーズ
16.78%
3
カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社
15.49%
4
清水 秀雄
4.36%
5
清水 大輔
1.89%
6
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
1.33%
7
BNP PARIBAS SINGAPORE/2S/JASDEC /CLIENT ASSET(常任代理人 香港上海銀行東京支店セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ)
1.24%
8
株式会社第四北越銀行
1.04%
9
トップカルチャー従業員持株会
0.86%
10
株式会社本間組
0.65%

保有株式

時価 約1億円未満 含み益 74万円 2025年10月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
保有株数: 1,000株 帳簿額: 180万円 相互保有: 有
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +69万円
業界動向の確認のため
保有株数: 100株 帳簿額: 16万円 相互保有: 無
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +4万円
業界動向の確認のため
楽天株式会社
保有株数: 3,000株 帳簿額: 302万円 相互保有: 無
時価: -
業界動向の確認のため

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
  • ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 有利子負債(日本基準)= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
  • 有利子負債(IFRS)= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 35.0%(2026/03/31時点)・position時点 浮動株時価総額 11億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31