2681 / プライム

ゲオホールディングス

推計時価総額

約840億円

  • 次回決算11月6日
  • 貸借銘柄約20倍

概要

配当利回り(今期予想)1.6%
浮動株時価総額推計 330億円上から96.8%付近・年間売買代金回転率 2.34(単純年換算・観測9か月)
ネットキャッシュ比率-0.41倍算出根拠: 当サイト独自のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 88,631,000,000円 + 投資有価証券 0円 × 0.7 - 有利子負債 122,875,000,000円) ÷ 公開時価総額 83,545,459,200円
リターン/リスク偏差値57.9全銘柄平均50・平均

企業概要

中古衣料服飾雑貨および家電製品の買取販売を行うリユース店舗とゲーム・スマートフォン・家電の買取販売および新品ゲーム販売・DVD・CD・コミックレンタルを行うメディア店舗を国内外で運営する事業を主軸とする。これら商材の卸売事業、オンラインサービスおよびECサイトの運営も展開している。

EPSとPERの推移

期間: 2024/09/26〜2026/10/16。終値基準日: 2026/10/16

ゲオホールディングス (2681) のEPS・PER推移チャート
2026/10/16時点のEPS・PER
EPS(会社予想)150.82円

対象決算期: 2026/04/01〜2027/03/31(連結)

PER=終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。

左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2026年3月期今期予想2027年3月期
売上高4812億4900万円5100億0000万円
営業利益142億3900万円130億0000万円
経常利益153億4800万円125億0000万円
当期純利益87億3800万円60億0000万円
1株当たり配当34円34円
予想期
2027年3月期
公開日時
2026/08/06 15:30公開
資料名
2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
資料リンク
開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

1Q時点(2026/08/06発表)

売上高営業利益当期純利益
累計実績
1250億0000万円
会社予想
5100億0000万円
達成率
24.5%
累計実績
53億0100万円
会社予想
130億0000万円
達成率
40.8%
累計実績
31億9000万円
会社予想
60億0000万円
達成率
53.2%

四半期実績の前年同期比較

2027年度1Q時点
指標実績前年同期比
売上高1250億0000万円+19.7%
売上原価——
販管費——
営業利益53億0100万円+32.8%

開示情報

開示資料の要点

事業概要

中古衣料服飾雑貨および家電製品の買取販売を行うリユース店舗とゲーム・スマートフォン・家電の買取販売および新品ゲーム販売・DVD・CD・コミックレンタルを行うメディア店舗を国内外で運営する事業を主軸とする。

成長・重点領域

  • リユース市場の深耕。具体的には、多店舗展開の加速、買取サービスの拡充(買取専門店・出張買取・買取ロッカーの設置)、地域特性に合わせた新業態の店舗開発、海外出店を含む販売網の構築
  • 収益基盤の再構築と拡充。全国約1,000店舗の店舗網を活かし、実店舗ならではの体験価値を提供。オフプライスストアやラグジュアリー商材の取組みに加え、新たな店舗・業態の開発を実施。寡占市場において商材の市場占有率を高める

主なリスク

  • 出店政策(新規出店、M&A、店舗買収)の成否が成長力に大きな影響を及ぼす可能性
  • リユース品の仕入(買取)の量と質の確保が業績に影響を与える可能性(新規参入等による競合激化)
  • 多種多様な法的規制の影響(大規模小売店舗立地法、古物営業法、風俗営業法、著作権法、再販売価格維持制度など)

投資・M&A・資本配分

  • 出店政策として、新規出店に加えM&A、店舗買収を行い、店舗網の拡大を加速させていく計画
  • 新たな柱となる事業領域の獲得について、M&A手法を有効な手段の1つとして模索していく方針

決算短信のトーン変化

判定
表現が強まった
比較対象
2026/02/05 から 2026/05/08

直近の通期決算短信では、前回の第3四半期短信に比べ、全社的な事業拡大への確信度がより強く表れている。セカンドストリート国内事業で当初計画を上回る出店を「前倒しで実行した」と能動的な成果を強調し、海外事業でも新規進出国を含めた店舗網拡大を具体的に示している。また、2027年3月期の業績予想では売上高を510,000百万円と前回予想(470,000百万円)から大幅に上方修正しており、成長戦略への自信が強く打ち出されている。一方で、経費増加や減損損失の拡大についても明示しており、楽観一辺倒ではなく戦略的投資姿勢を強調するトーンが際立っている。

  • 「当初計画の60店舗に対し64店舗の新規出店を前倒しで実行したことが、売上高の伸長に寄与いたしました」
  • 「当連結会計年度に新たに進出したシンガポール及び香港をはじめ直営店方式での出店により売上高を拡大いたしました」
  • 「2027年3月期の連結業績予想につきましては、売上高510,000百万円(前年同期比6.0%増)…を見込んでおります」
  • 「セカンドストリート国内事業におきましては、100店舗の高速出店を計画しております。実績データに基づく戦略的なドミナント出店判断を行い、収益の最大化を図ります」
  • 「特別損失におきましては、収益性の低下した店舗等の固定資産について4,277百万円の減損損失を計上いたしました」

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

大量保有・その他EDINET

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

PBR0.83倍プライム市場・小売平均: 1.10倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当34.0円/株34.0円/株
配当利回り1.6%1.6%
配当性向22.5%10.9%
DOE1.3%
自己資本利益率-DOE差4.6%

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)9.3%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)—投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)33.3%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)—有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率2.6%
総資産回転率0.41回
財務レバレッジ3.00倍

キャッシュフロー推移

ゲオホールディングス (2681) のキャッシュフロー推移チャート

従業員数と生産性の推移

ゲオホールディングス (2681) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

ゲオホールディングス (2681) の純資産とROE, ROICの推移チャート

EPS、営業利益率、純利益率の推移

ゲオホールディングス (2681) のEPS、営業利益率、純利益率の推移チャート。年次EPSの数値は直後の表に記載。
年次EPS(通期実績)
決算期EPS(円)
2026年3月期219.77
2025年3月期114.27
2024年3月期275.31
2023年3月期135.93
2022年3月期141.15
2021年3月期-17.75

過去3年平均-10.65% (CAGR・通期実績)

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
株式会社城蔵屋
37.40%
2
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)
8.60%
3
常興薬品株式会社
4.48%
4
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
3.11%
5
BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS (常任代理人 香港上海銀行東京支店)
1.83%
6
みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行
1.68%
7
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(リテール信託口820079276)
1.51%
8
遠藤 結蔵
1.35%
9
野村證券株式会社
1.16%
10
BBH BOSTON FOR NOMURA JAPAN SMALLER CAPITALIZATION FUND 620065 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)
0.91%

保有株式

時価 約1億円 含み損 7647万円 2026年3月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
保有株数: 85,130株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 5800万円 相互保有: 有
時価: 約1億円 帳簿差額: +244万円
主要商材の取引先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。 また、株式数が増加した理由としては、取引先持株会を通じた株式取得のため増加しております。
保有株数: 7,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 6200万円 相互保有: 無
時価: 約1億円未満 帳簿差額: -4310万円
主要な借入先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。
保有株数: 7,659株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 5200万円 相互保有: 無
時価: 約1億円未満 帳簿差額: -3744万円
主要な借入先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。
保有株数: 321株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 100万円 相互保有: 無
時価: 約1億円未満 帳簿差額: +163万円
主要な借入先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。
株式会社GTホールディングス
保有株数: 100株 基準日: 2026/03/31 相互保有: 無
時価: -
主要な取引先として、円滑な取引関係の維持・発展のため、保有しております。そのため、定量的な保有効果の記載は困難であります。なお、保有の合理性を検証した方法については②aに記載のとおりであります。
基準日: 2026/03/31 相互保有: 無
時価: -
コーポレートガバナンス・コードの趣旨に基づき、保有の妥当性を検討した結果、資本効率の向上及び資産の有効活用を図るため売却しております。

主要な取引・提携関係

有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。

三洋堂ホールディングス (3058)

ゲオホールディングスと提携している / ゲオホールディングスと契約がある

根拠 2 件 / 文書 1 件

  • 当社は、株式会社ゲオホールディングス(以下、「ゲオホールディングス」という。)との業務提携及びゲオホールディングスを割当先とする第三者割当による自己株式の処分について、資本業務提携に関する基本合意書を締結しております。 alliance: (3)株式会社ゲオホールディングスとの資本業務提携
  • 当社は、2014年9月の自己株式処分により、ゲオホールディングスに当社の普通株式60,000株を割当しております。

主要設備・不動産

2026年3月31日開示の有価証券報告書より

設備名(所在地)内容帳簿価額
本社 (愛知県名古屋市中区)
設備の内容: 事務所 従業員数 (名): 641
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 69 帳簿価額(百万円) 土地 金額 (面積㎡): 49 (598.15) 帳簿価額(百万円) その他: 293 帳簿価額(百万円) 合計: 412
賃貸用不動産 (愛知県名古屋市他93件)
設備の内容: その他設備 従業員数 (名): -
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 1,458 帳簿価額(百万円) 土地 金額 (面積㎡): 4,398 (41,931.53) 帳簿価額(百万円) その他: - 帳簿価額(百万円) 合計: 5,856
東京都他46道府県 (GEO大阪日本橋店他1,882店舗)
設備の内容: 店舗 従業員数 (名): 611
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 9,749 帳簿価額(百万円) 土地 金額 (面積㎡): - (-) 帳簿価額(百万円) その他: 3,955 帳簿価額(百万円) 合計: 13,705
米国ニューヨーク州他13州 (SS NoHo他60店舗)
設備の内容: 店舗、事務所 従業員数 (名): 28
帳簿価額(百万円) 建物及び構築物: 4,390 帳簿価額(百万円) 土地 金額 (面積㎡): - (-) 帳簿価額(百万円) 使用権資産: 19,550 帳簿価額(百万円) その他: 762 帳簿価額(百万円) 合計: 24,704

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
  • ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 有利子負債(日本基準)= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
  • 有利子負債(IFRS)= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 40.0%(2026/03/31時点)・position時点 浮動株時価総額 370億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31