7236 / プライム
ティラド
推計時価総額
約830億円
概要
| 配当利回り（今期予想） | 5.9% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 330億円上から99.7％付近・年間売買代金回転率 12.95（単純年換算・観測9か月） |
| ネットキャッシュ比率 | -0.02倍算出根拠: 当サイト独自のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 16,285,000,000円 + 投資有価証券 3,454,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 19,960,000,000円） ÷ 公開時価総額 82,600,000,000円 |
| リターン/リスク偏差値 | 65.0全銘柄平均50・やや良い |
企業概要
自動車及び産業機械向け熱交換器の製造販売を主たる業務とし、国内外の完成車メーカーや部品サプライヤーに対し製品を提供している。主な製品はラジエーター、オイルクーラー、インタークーラー及びこれらに付帯するサービスである。
EPSとPERの推移
PER＝終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。
左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 1622億7800万円 | 1650億0000万円 |
| 営業利益 | 112億4900万円 | 123億0000万円 |
| 経常利益 | 123億7800万円 | 134億0000万円 |
| 当期純利益 | 87億6500万円 | 95億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 560円 | 82円 |
この予想期の修正履歴 1件
| 修正日 | 方向 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 当期純利益 | EPS（1株当たり利益） | 1株当たり配当 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ↓ | — | — | — | — | — | 80円↓ -720円 (-90.0%) |
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
四半期実績の前年同期比較
| 指標 | 実績 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 397億3300万円 | +1.6% |
| 売上原価 | — | — |
| 販管費 | — | — |
| 営業利益 | 27億3300万円 | -8.4% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
自動車及び産業機械向け熱交換器の製造販売を主たる業務とし、国内外の完成車メーカーや部品サプライヤーに対し製品を提供している。主な製品はラジエーター、オイルクーラー、インタークーラー及びこれらに付帯するサービスである。
成長・重点領域
- 電動化対応製品の開発
- DX（デジタルトランスフォーメーション）への貢献
- 環境・エネルギー分野
主なリスク
- 海外事業展開に伴うリスク
- 経済状況の変動リスク
- OEM製品への依存リスク
投資・M&A・資本配分
- 設備投資計画：当連結会計年度後1年間で9,731百万円の設備投資計画
- 主要な新設計画
中期経営計画
- 開示
- TDNET / 2026/04/27
- 計画名
- T.RAD-2026
2030年度に売上高2000億円、ROE20％以上、DOE5.0％以上、配当性向50％以上を目標に掲げている。マルチパスウェイ対応の熱交換器開発やグローバル生産体制の最適化、GX推進、新規事業展開を通じて成長を図る。資本効率の向上と長期安定的な株主還元の実現を目指し、年間配当800円/株以上の累進配当を予定している。
重点施策
- No.1熱交換技術とシェアの追求、マルチパスウェイ化に伴う需要の多様化と増大への対応
- 圧倒的な開発スピードとコスト競争力の追求、設計と生技一体でのコンカレント開発とCAEやDXを活用した最先端の開発手法の導入
- 5極体制での生産体制による「地産地消」の推進、グローバル生産最適化の実践
- GXへの取り組みとして脱炭素社会、循環経済、自然再興に向けた施策の推進
- 次世代技術・新事業への取り組みとして熱電発電技術や多機能熱交換モジュール開発、DXツール外販等の展開
- 限界利益率向上、固定費率抑制、低ROIC事業からの撤退検討等によるROE向上への取り組み
財務目標
- 2030年度売上高2000億円
- 2030年度ROE20％以上
- 2030年度DOE5.0％以上
- 2030年度配当性向50％以上
- 2026年度年間配当予想800円/株
- 営業キャッシュフロー150～200億円／年、借入調達50億円／年を前提とした200～250億円/年の投資
- 自己資本比率40％以上維持
投資・資本配分
- 成長投資：マルチパスウェイ対応熱交換器開発、省人化・自動化・生産性向上設備の導入、DX投資、環境投資、人財投資
- 戦略投資：生産リソースの拡充とグローバル生産再配分の推進、米国生産拠点の拡充（10～40億円投資検討）、インドへの投資拡大、国内生産拠点拡充（50～80億円投資検討）、新規事業への取組み、M＆Aの検討
- 株主還元：DOEおよび配当性向目標による累進配当の実現と機動的な自己株買い
- WACC(6%)を上回る投資を前提に、Cashをタイムリーに投資に振り向ける
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
資本政策
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| PBR | 1.49倍プライム市場・自動車・輸送機平均: 0.60倍株価純資産倍率 |
|---|
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 17.2%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（1Q実績） | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率（1Q実績） | 52.7%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（1Q実績） | —有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 5.4% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.39回 |
| 財務レバレッジ | 1.90倍 |
資産 1012億8300万円
- 現金及び現金同等物 162億8500万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 34億5400万円
負債 479億5100万円
- 有利子負債 199億6000万円
純資産 533億3100万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
| 決算期 | EPS（円） |
|---|---|
| 2025年3月期 | 65.38 |
| 2024年3月期 | 19.05 |
| 2023年3月期 | -55.09 |
| 2022年3月期 | 51.60 |
| 2021年3月期 | -17.16 |
| 2020年3月期 | 19.43 |
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 株式会社陣屋コネクト | 34.62% |
2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.05% |
3 | ティラド取引先持株会 | 3.80% |
4 | 山崎金属産業株式会社 | 3.67% |
5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.96% |
6 | ティラド自社株投資会 | 1.77% |
7 | 日本生命保険相互会社
（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社） | 1.65% |
8 | INTERACTIVE BROKERS LLC
（常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社） | 1.40% |
9 | 岡谷鋼機株式会社 | 1.27% |
10 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO
（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 1.04% |
主要な取引・提携関係
有価証券報告書に記載された主要販売先、主要仕入先、重要契約先、提携先のうち、資本関係を除いた上位5件です。
トヨタ自動車 (7203)
ティラドの主要取引先である
- トヨタ自動車㈱
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
- ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 有利子負債（日本基準）= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
- 有利子負債（IFRS）= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 40.0%（2026/03/31時点）・position時点 浮動株時価総額 39億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31