8151 / プライム
東陽テクニカ
推計時価総額
約500億円
概要
| 配当利回り（今期予想） | 3.7% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 250億円上から97.8％付近・年間売買代金回転率 2.02（単純年換算・観測9か月） |
| ネットキャッシュ比率 | 0.10倍算出根拠: 当サイト独自のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 4,250,004,000円 + 投資有価証券 3,337,928,000円 × 0.7 - 有利子負債 1,600,300,000円） ÷ 公開時価総額 49,561,500,000円 |
| リターン/リスク偏差値 | 52.8全銘柄平均50・平均 |
企業概要
輸送機器や産業機械の研究開発向け計測機器・解析システム、電子材料やエネルギー機器の評価システム、ネットワーク試験・セキュリティ監視システム、電磁環境適合性試験システム、海洋調査機器、ソフトウェア開発支援ツール、医療画像支援システムの提供を主な事業とする。先進モビリティ、脱炭素／エネルギー、情報通信／情報セキュリティ、EMC／大型アンテナ、海洋／防衛、ソフトウェア開発支援、その他の各セグメントにおいて各種計測ソリューションを国内外で展開している。
EPSとPERの推移
| EPS（会社予想） | 120.66円 |
|---|
対象決算期: 2025/10/01〜2026/09/30（連結）
PER＝終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。
左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2025年9月期 | 今期予想2026年9月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 325億5917万円 | 390億0000万円 |
| 営業利益 | 19億1464万円 | 36億0000万円 |
| 経常利益 | 19億8519万円 | 37億0000万円 |
| 当期純利益 | 11億9559万円 | 26億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 69円 | 70円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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|
四半期実績の前年同期比較
| 指標 | 実績 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 284億0500万円 | +21.2% |
| 売上原価 | — | — |
| 販管費 | — | — |
| 営業利益 | 27億1600万円 | +151.5% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
輸送機器や産業機械の研究開発向け計測機器・解析システム、電子材料やエネルギー機器の評価システム、ネットワーク試験・セキュリティ監視システム、電磁環境適合性試験システム、海洋調査機器、ソフトウェア開発支援ツール、医療画像支援システムの提供を主な事業とする。
成長・重点領域
- 先進モビリティ
- 脱炭素／エネルギー
- 情報通信／情報セキュリティ
主なリスク
- 自然災害・社会的混乱（地震、津波、感染症等）による企業活動・人的資源への影響
- 為替レートの変動による損益への影響
- プロジェクトの長期化・検収遅延による期ずれリスク
投資・M&A・資本配分
- 積極的なM&Aによる事業拡大を推進する方針
- 営業キャッシュ・フロー等を原資とし、その50％以上をM&A含む成長投資へ活用する計画
中期経営計画
- 開示
- EDINET / 2025/12/18
- 計画名
- TY2027
- 対象期間
- 2025年9月期～2027年9月期
2027年9月期を最終年度とする中期経営計画であり、連結売上高450億円（新規M&Aを含め500億円以上）、連結営業利益45億円、ROE11.0％を最終年度の経営指標として掲げています。事業戦略として先進モビリティや脱炭素／エネルギー、防衛などの分野に注力し、リカーリングビジネスの推進や自社開発製品の拡大、海外展開強化、M&Aを積極的に行います。財務・資本戦略では営業キャッシュ・フローや資産売却、銀行借入を原資とし、その50％以上をM&A含む成長投資へ活用する方針です。株主還元はDOE5％以上として継続的な増配を目指し、サステナビリティ中期計画“STY2027”を通じて技術革新への貢献や環境保全、持続可能な経営基盤の確立を推進します。
重点施策
- 先進モビリティ、脱炭素／エネルギー、防衛などの分野に注力して事業拡大を図る
- リカーリングビジネスの推進や自社開発製品による独自ソリューションの提供を拡大する
- 新拠点の設立も含め海外での事業展開を強化する
- 成長戦略を加速させるためのM&Aを引き続き積極的にチャレンジする
- 営業キャッシュ・フローおよび資産売却や銀行借入による資金調達を原資とし、その50％以上をM&A含む成長投資へ活用する
- 経営基盤強化のための人的資本投資や設備投資、DX/AI投資も積極的に進める
- DOE5％以上として継続的な増配を目指し、成長投資とのバランスを見ながら自己株式の取得を適宜検討する
- サステナビリティ中期計画“STY2027”を設定し、「技術革新への貢献」「環境保全の推進」「持続可能な経営基盤の確立」の各重点課題を全社一丸となって推進する
財務目標
- 連結売上高450億円（新規M&Aを含め500億円以上）
- 連結営業利益45億円
- ROE11.0％
- DOE（自己資本配当率）5％以上
投資・資本配分
- 営業キャッシュ・フローおよび資産売却や銀行借入による資金調達を原資とする
- 調達資金の50％以上をM&A含む成長投資へ活用する
- 経営基盤強化のための人的資本投資を積極的に進める
- 設備投資を積極的に進める
- DX/AI投資を積極的に進める
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
資本政策
大量保有・その他EDINET
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| PBR | 1.41倍プライム市場・商社・卸売平均: 2.90倍株価純資産倍率 |
|---|
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 5.5%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（3Q実績） | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率（3Q実績） | 69.5%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（3Q実績） | —有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 7.3% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.68回 |
| 財務レバレッジ | 1.44倍 |
- 現金及び現金同等物 42億5000万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 33億3792万円
- 有利子負債 16億0030万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
| 決算期 | EPS（円） |
|---|---|
| 2025年9月期 | 55.55 |
| 2024年9月期 | 112.95 |
| 2023年9月期 | 67.50 |
| 2022年9月期 | 81.16 |
| 2021年9月期 | 70.97 |
| 2020年9月期 | 58.74 |
| 2019年9月期 | 46.47 |
過去3年平均-9.28% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年9月30日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.69% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 11.33% |
3 | NOMURA CUSTODY NOMINEES LIMITED OMNIBUS－FULLY PAID （CASHPB）
（常任代理人 野村證券株式会社） | 5.41% |
4 | RBC IST 15 PCT NON LENDING ACCOUNT- CLIENT ACCOUNT
（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 4.97% |
5 | 明治安田生命保険相互会社 | 4.80% |
6 | 東陽テクニカ従業員持株会 | 4.65% |
7 | 日本生命保険相互会社 | 1.59% |
8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781
（常任代理人 株式会社みずほ銀行） | 1.33% |
9 | BANK JULIUS BAER AND CO., LTD.
（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行） | 1.24% |
10 | 丸三証券株式会社 | 1.05% |
保有株式
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
純投資目的保有株式（非上場） | 帳簿額: 4477万円 | 時価: - | 純投資目的 / 銘柄別開示なし |
純投資目的保有株式（上場等） | 帳簿額: 5億1113万円 | 時価: - | 純投資目的 / 銘柄別開示なし |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
- ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 有利子負債（日本基準）= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
- 有利子負債（IFRS）= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 50.0%（2026/03/31時点）・position時点 浮動株時価総額 240億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31