8035 / プライム

東京エレクトロン

推計時価総額

約28兆円

  • 次回決算10月30日
  • 貸借銘柄約4倍
  • 指数MSCI Japan採用銘柄
  • 指数日経225採用銘柄

概要

配当利回り(今期予想)—
浮動株時価総額推計 17兆円上から53.3%付近・年間売買代金回転率 4.03(単純年換算・観測9か月)
ネットキャッシュ比率—
リターン/リスク偏差値64.8全銘柄平均50・やや良い

企業概要

半導体製造装置の開発製造販売および保守サービスを主な事業として展開している。東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱等による製造、東京エレクトロンFE㈱等による保守サービス、TEL Technology Center, America, LLC等による次世代技術開発など。

EPSとPERの推移

期間: 2024/09/26〜2026/10/16。終値基準日: 2026/10/16

東京エレクトロン (8035) のEPS・PER推移チャート

PER=終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。

左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。

業績・決算

現在の四半期進捗

1Q時点(2026/07/30発表)

売上高営業利益当期純利益
累計実績
7323億8800万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
2兆4435億円
達成率
30.0%
累計実績
2114億0700万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
6249億3600万円
達成率
33.8%
累計実績
1643億4100万円
前期実績(予想なしのため前期実績で表示)
5744億5400万円
達成率
28.6%

四半期実績の前年同期比較

2027年度1Q時点
指標実績前年同期比
売上高7323億8800万円+33.3%
売上原価——
販管費——
営業利益2114億0700万円+46.1%

開示情報

開示資料の要点

事業概要

半導体製造装置の開発製造販売および保守サービスを主な事業として展開している。東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱等による製造、東京エレクトロンFE㈱等による保守サービス、TEL Technology Center, America, LLC等による次世代技術開発など。

成長・重点領域

  • 生成AI普及に伴うデータセンター向けAIサーバー需要の拡大
  • 先端世代向けロジック/ファウンドリの設備投資増加
  • 中国における半導体自給率向上に向けた成熟世代向け設備投資の継続

主なリスク

  • 市場変動
  • 研究開発
  • 地政学

投資・M&A・資本配分

  • 投資規模:当連結会計年度の研究開発費は250,017百万円(前年比23.2%増)
  • 分野

決算短信のトーン変化

判定
表現が強まった
比較対象
2026/02/06 から 2026/04/30

前回の第3四半期短信では通期の連結業績予想を下方修正し、売上高の前期比減収・営業利益の大幅減益を予告していたが、今回の通期短信では通期予想を上方修正し、最終的に前期比増収・増益(親会社株主に帰属する当期純利益)を達成した。また、翌期の業績予想開示を通期から中間期のみに変更するなど、見通しの不確実性を認めつつも、中間期の業績予想は前期比大幅増益と強気の数字を示している。配当予想も引き上げるなど、経営の自信を示す表現が強まっている。

  • 前回(第3四半期):「2026年3月期の連結業績見通しにつきましては、最新の顧客設備投資動向を踏まえ、2025年10月31日に公表した通期の連結業績予想を以下のとおり修正いたします。」(売上高2兆3,800億円→2兆4,100億円、営業利益5,860億円→5,930億円に下方修正)
  • 今回(通期):「本日公表の2026年3月期決算のとおり、2026年2月6日に公表した通期連結業績予想に対して増益となったため、前述の配当政策のもと、同日に公表した年間配当予想を1株当たり601円から628円に修正いたします。」
  • 今回(通期):「2027年3月期中間期の連結業績見通しにつきましては、以下のとおりといたします。中間期 売上高 1兆5,700億円 (前年同期比 33.1%増) 営業利益 4,310億円 (前年同期比 42.2%増)」
  • 今回(通期):「通期連結業績の見通しに係る変動要素が多い状況を考慮し、連結会計年度終了後の決算発表時に開示する翌期の業績予想の開示期間を中間期のみに変更することが適切と判断いたしました。」
  • 今回(通期):「親会社株主に帰属する当期純利益は5,744億5千4百万円(前連結会計年度比5.6%増)となりました。」

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

資本政策

大量保有・その他EDINET

決算・業績(過去分)

資本政策(過去分)

大量保有・その他EDINET(過去分)

株価水準・株主還元

株価水準

PBR12.73倍プライム市場・電機・精密平均: 1.00倍株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当125.6円/株
配当利回り1.0%
配当性向60.3%

自社株買い

期間予定進捗出所
2026/06/01〜2026/08/031,500.00億円1,499.99億円 / 1,500.00億円(100%)EDINET 2026/10/13
2026/02/09〜2026/03/271,500.00億円1,499.97億円 / 1,500.00億円(100%)EDINET 2026/04/13
2024/11/13〜2025/01/31700.00億円700.00億円 / 700.00億円(100%)EDINET 2025/02/12

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE(通期実績)29.6%自己資本利益率
ROIC(1Q実績)—投下資本利益率
自己資本比率(1Q実績)72.5%純資産 / 総資産
D/Eレシオ(1Q実績)—有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率22.4%
総資産回転率0.25回
財務レバレッジ1.38倍

キャッシュフロー推移

東京エレクトロン (8035) のキャッシュフロー推移チャート

従業員数と生産性の推移

東京エレクトロン (8035) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

東京エレクトロン (8035) の純資産とROE, ROICの推移チャート

EPS、営業利益率、純利益率の推移

東京エレクトロン (8035) のEPS、営業利益率、純利益率の推移チャート。年次EPSの数値は直後の表に記載。
年次EPS(通期実績)
決算期EPS(円)
2026年3月期250.91
2025年3月期236.48
2024年3月期156.75
2023年3月期201.56
2022年3月期187.19
2021年3月期104.15
2020年3月期78.04
2019年3月期100.91

過去3年平均+26.52% (CAGR・通期実績)

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年3月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(信託口)
25.23%
2
株式会社日本カストディ銀行(信託口)
10.33%
3
株式会社TBSホールディングス
3.28%
4
JP MORGAN CHASE BANK 385632 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)
2.82%
5
STATE STREET BANK WEST CLIENT – TREATY 505234 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)
2.04%
6
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)
2.01%
7
GOVERNMENT OF NORWAY (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ)
1.44%
8
HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行)
1.40%
9
JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)
1.38%
10
JPモルガン証券株式会社
1.23%

保有株式

時価 約46億円 含み益 約2億円 2026年3月31日の有価証券報告書

銘柄帳簿額 / 保有株数時価 / 差額保有目的
保有株数: 774,569株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 43億3000万円 相互保有: 有
時価: 約46億円 帳簿差額: +約2億円
発行会社との関係維持を目的として株式を保有しております。同社からは、当社創業時に出資を受けており、長期にわたり客観的な視点から助言を得ております。
ASM International N.V.
保有株数: 1,699,000株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 1984億9700万円 相互保有: 無
時価: -
発行会社との事業上の関係強化を目的として株式を保有しております。保有により半導体製造装置事業にかかる技術提携関係の維持が可能となっております。
Hana Materials,Inc.
保有株数: 2,726,200株 基準日: 2026/03/31 帳簿額: 173億9900万円 相互保有: 無
時価: -
発行会社との取引関係強化を目的として株式を保有しております。保有により半導体製造装置に必要な部材の調達における円滑な取引関係の維持が可能となっております。

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
  • ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 有利子負債(日本基準)= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
  • 有利子負債(IFRS)= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 60.0%(2026/03/31時点)・position時点 浮動株時価総額 3兆3000億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31