8035 / プライム
東京エレクトロン
推計時価総額
約28兆円
概要
| 配当利回り(今期予想) | — |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 17兆円上から53.3%付近・年間売買代金回転率 4.03(単純年換算・観測9か月) |
| ネットキャッシュ比率 | — |
| リターン/リスク偏差値 | 64.8全銘柄平均50・やや良い |
企業概要
半導体製造装置の開発製造販売および保守サービスを主な事業として展開している。東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱等による製造、東京エレクトロンFE㈱等による保守サービス、TEL Technology Center, America, LLC等による次世代技術開発など。
EPSとPERの推移

PER=終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。
左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。
業績・決算
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
|
|
|
四半期実績の前年同期比較
| 指標 | 実績 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 7323億8800万円 | +33.3% |
| 売上原価 | — | — |
| 販管費 | — | — |
| 営業利益 | 2114億0700万円 | +46.1% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
半導体製造装置の開発製造販売および保守サービスを主な事業として展開している。東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱等による製造、東京エレクトロンFE㈱等による保守サービス、TEL Technology Center, America, LLC等による次世代技術開発など。
成長・重点領域
- 生成AI普及に伴うデータセンター向けAIサーバー需要の拡大
- 先端世代向けロジック/ファウンドリの設備投資増加
- 中国における半導体自給率向上に向けた成熟世代向け設備投資の継続
主なリスク
- 市場変動
- 研究開発
- 地政学
投資・M&A・資本配分
- 投資規模:当連結会計年度の研究開発費は250,017百万円(前年比23.2%増)
- 分野
決算短信のトーン変化
- 判定
- 表現が強まった
- 比較対象
- 2026/02/06 から 2026/04/30
前回の第3四半期短信では通期の連結業績予想を下方修正し、売上高の前期比減収・営業利益の大幅減益を予告していたが、今回の通期短信では通期予想を上方修正し、最終的に前期比増収・増益(親会社株主に帰属する当期純利益)を達成した。また、翌期の業績予想開示を通期から中間期のみに変更するなど、見通しの不確実性を認めつつも、中間期の業績予想は前期比大幅増益と強気の数字を示している。配当予想も引き上げるなど、経営の自信を示す表現が強まっている。
- 前回(第3四半期):「2026年3月期の連結業績見通しにつきましては、最新の顧客設備投資動向を踏まえ、2025年10月31日に公表した通期の連結業績予想を以下のとおり修正いたします。」(売上高2兆3,800億円→2兆4,100億円、営業利益5,860億円→5,930億円に下方修正)
- 今回(通期):「本日公表の2026年3月期決算のとおり、2026年2月6日に公表した通期連結業績予想に対して増益となったため、前述の配当政策のもと、同日に公表した年間配当予想を1株当たり601円から628円に修正いたします。」
- 今回(通期):「2027年3月期中間期の連結業績見通しにつきましては、以下のとおりといたします。中間期 売上高 1兆5,700億円 (前年同期比 33.1%増) 営業利益 4,310億円 (前年同期比 42.2%増)」
- 今回(通期):「通期連結業績の見通しに係る変動要素が多い状況を考慮し、連結会計年度終了後の決算発表時に開示する翌期の業績予想の開示期間を中間期のみに変更することが適切と判断いたしました。」
- 今回(通期):「親会社株主に帰属する当期純利益は5,744億5千4百万円(前連結会計年度比5.6%増)となりました。」
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
資本政策
大量保有・その他EDINET
決算・業績(過去分)
資本政策(過去分)
大量保有・その他EDINET(過去分)
- TDNET国内外の当社グループ役職員に対する株式交付制度の継続に関するお知らせ

- TDNET(訂正)「株式報酬型ストックオプション(新株予約権)の発行に関するお知らせ」の一部訂正について

- TDNET投資単位の引下げに関する考え方および方針等について

- TDNET株式報酬型ストックオプション(新株予約権)の発行に関するお知らせ

- TDNET代表取締役の異動に関するお知らせ

- EDINET有価証券報告書-第63期(2025/04/01-2026/03/31)
- TDNET当社取締役会の実効性に関する評価結果の概要について

- TDNET株式分割及び株式分割に伴う定款の一部変更に関するお知らせ

- TDNET当社台湾子会社に対する判決について

- EDINET自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの)
- TDNET代表取締役の異動に関するお知らせ

株価水準・株主還元
株価水準
| PBR | 12.73倍プライム市場・電機・精密平均: 1.00倍株価純資産倍率 |
|---|
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE(通期実績) | 29.6%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC(1Q実績) | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率(1Q実績) | 72.5%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ(1Q実績) | —有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 22.4% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.25回 |
| 財務レバレッジ | 1.38倍 |
- 現金及び現金同等物 4096億0800万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 3433億0300万円
- 有利子負債 ---
キャッシュフロー推移

従業員数と生産性の推移

純資産とROE, ROICの推移

EPS、営業利益率、純利益率の推移

| 決算期 | EPS(円) |
|---|---|
| 2026年3月期 | 250.91 |
| 2025年3月期 | 236.48 |
| 2024年3月期 | 156.75 |
| 2023年3月期 | 201.56 |
| 2022年3月期 | 187.19 |
| 2021年3月期 | 104.15 |
| 2020年3月期 | 78.04 |
| 2019年3月期 | 100.91 |
過去3年平均+26.52% (CAGR・通期実績)
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行
株式会社(信託口) | 25.23% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 10.33% |
3 | 株式会社TBSホールディングス | 3.28% |
4 | JP MORGAN CHASE BANK 385632
(常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 2.82% |
5 | STATE STREET BANK WEST CLIENT – TREATY 505234
(常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 2.04% |
6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001
(常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 2.01% |
7 | GOVERNMENT OF NORWAY
(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ) | 1.44% |
8 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES
(常任代理人 香港上海銀行) | 1.40% |
9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781
(常任代理人 株式会社みずほ銀行) | 1.38% |
10 | JPモルガン証券株式会社 | 1.23% |
保有株式
時価 約46億円 含み益 約2億円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 774,569株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 43億3000万円
相互保有: 有 | 時価: 約46億円
帳簿差額: +約2億円 | 発行会社との関係維持を目的として株式を保有しております。同社からは、当社創業時に出資を受けており、長期にわたり客観的な視点から助言を得ております。 | |
ASM International N.V. | 保有株数: 1,699,000株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 1984億9700万円
相互保有: 無 | 時価: - | 発行会社との事業上の関係強化を目的として株式を保有しております。保有により半導体製造装置事業にかかる技術提携関係の維持が可能となっております。 |
Hana Materials,Inc. | 保有株数: 2,726,200株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 173億9900万円
相互保有: 無 | 時価: - | 発行会社との取引関係強化を目的として株式を保有しております。保有により半導体製造装置に必要な部材の調達における円滑な取引関係の維持が可能となっております。 |
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
- ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 有利子負債(日本基準)= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
- 有利子負債(IFRS)= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 60.0%(2026/03/31時点)・position時点 浮動株時価総額 3兆3000億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31