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156A / グロース

マテリアルグループ

推計時価総額

約84億円

  • 前回決算10月14日
  • 貸借銘柄約100倍

概要

配当利回り（今期予想）3.1%
浮動株時価総額推計 42億円上から99.7％付近・年間売買代金回転率 3.14（単純年換算・観測10か月）
ネットキャッシュ比率-0.07倍算出根拠: 当サイト独自のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 1,292,578,000円 + 投資有価証券 0円 × 0.7 - 有利子負債 1,845,822,000円） ÷ 公開時価総額 8,395,617,450円
リターン/リスク偏差値44.2全銘柄平均50・平均

企業概要

企業ブランドのマーケティングコミュニケーションを支援する事業を展開し、主に大手企業を対象にPRを活用した戦略立案と実行を通じてステークホルダーとの関係構築を提供する。PRコンサルティング事業ではマテリアルを中心にテレビPRやイベント・SNSキャンペーンを実施し、デジタルマーケティング事業ではFlipdeskによるWeb接客ツールを提供、PRプラットフォーム事業ではTREND PRODUCEやCLOUD PRESS ROOMを展開する。

https://materialgroup.jp/

EPSとPERの推移

期間: 2024/09/26〜2026/10/16。終値基準日: 2026/10/16

マテリアルグループ (156A) のEPS・PER推移チャート
2026/10/16時点のEPS・PER
EPS（会社予想）77.48円

対象決算期: 2026/09/01〜2027/08/31（連結）

PER＝終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。

左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。

業績・決算

今期業績予想

前期実績と今期予想
指標前期実績2026年8月期今期予想2027年8月期
売上高87億1487万円96億0100万円
営業利益11億6279万円13億7000万円
経常利益11億1443万円12億8800万円
当期純利益6億5695万円7億3200万円
1株当たり配当26.1円26.4円
予想期
2027年8月期
公開日時
2026/10/14 15:30公開
資料名
2026年8月期決算短信〔日本基準〕（連結）
資料リンク
開示資料

この予想期の修正履歴なし

現在の四半期進捗

4Q時点（2026/10/14発表）

売上高営業利益当期純利益
累計実績
87億1487万円
会社予想
89億6400万円
達成率
97.2%
累計実績
11億6279万円
会社予想
11億5000万円
達成率
101.1%
累計実績
6億5695万円
会社予想
6億1200万円
達成率
107.3%

四半期実績の前年同期比較

2026年度4Q時点
指標実績前年同期比
売上高87億1487万円+38.6%
売上原価36億0890万円+47.8%
販管費39億4317万円+30.8%
営業利益11億6279万円+39.7%

開示情報

開示資料の要点

事業概要

企業ブランドのマーケティングコミュニケーションを支援する事業を展開し、主に大手企業を対象にPRを活用した戦略立案と実行を通じてステークホルダーとの関係構築を提供する。

成長・重点領域

  • PRコンサルティング事業
  • デジタルマーケティング事業
  • PRプラットフォーム事業

主なリスク

  • 景気の変動に関わるリスク
  • 災害・事故等に関わるリスク
  • メディアとの関係に関わるリスク

投資・M&A・資本配分

  • M&Aを成長戦略の1つとして継続的に実施する方針
  • M&A実行にあたり、将来の収益性について精査・検討を徹底し、PMI（ポストマージャーインテグレーション）を含むM&Aプロセスを効果的・効率的に推進する体制を整備

中期経営計画

開示
EDINET / 2025/11/26
計画名
中期経営計画
対象期間
2026年8月期～2028年8月期

中長期のビジョンとして「PR発想をコアとしてマーケティング業界の第４極となる」を掲げている。重点施策として、採用の加速によるサービス供給体制の強化、AI活用による生産性の向上、TikTok活用によるPRプラットフォーム事業の成長加速、東南アジアへの進出の4点を掲げている。また、一定の規律を持った戦略的なM&Aを実施し、グループの強みを生かす周辺領域への進出・拡大を図る方針である。

重点施策

  • 採用の加速によるサービス供給体制の強化：PRコンサルティング事業及びデジタルマーケティング事業において、プロフェッショナル人材の採用・育成を積極的に行うとともに、業務フローやプロジェクト管理体制等を高度化する。
  • AI活用による生産性の向上：PRコンサルティング事業及びデジタルマーケティング事業において、AI Agentの活用等によるオペレーションや組織のあり方の抜本的な改革を行い、生産性の大幅な改善を図る。
  • TikTok活用によるPRプラットフォーム事業の成長加速：TikTokを用いた採用支援サービスやソーシャルコマース領域を支援する事業を中心に、TikTokを活用した事業をグループ全体の進化の１つの軸とする。
  • 東南アジアへの進出：東南アジアにおける自社拠点の立ち上げ、現地PRエージェンシーとの業務提携やM&Aを行うとともに、日本国内の顧客の東南アジア進出における支援を行う。
  • 戦略的なM&Aの実施：対象領域、対象会社または対象事業単独での成長可能性及びシナジーによるグループ全体の企業価値向上の可能性等において一定の規律を持った上で、周辺領域への進出・拡大を図る。

財務目標

  • グループ全体の主な経営指標として売上高、粗利、営業利益、EBITDAを特に重視する。
  • PRコンサルティング事業に属する株式会社マテリアルの成長性を示す指標としてPRパーソン数、生産性を示す指標として同社のPRパーソン１人あたり粗利額を重要指標とする。
  • 2026年８月期より、のれん償却前営業利益を重要指標の１つとして開示する。

投資・資本配分

  • PRコンサルティング事業及びデジタルマーケティング事業におけるプロフェッショナル人材の採用・育成への投資。
  • AI Agentの活用等によるオペレーションや組織のあり方の抜本的な改革への投資。
  • 東南アジアにおける自社拠点の立ち上げ、現地PRエージェンシーとの業務提携やM&Aへの投資。
  • M&A専門チームの人員強化、管理部門の人員増強と業務の標準化への投資。
  • 一定の内部留保の確保や費用対効果の検討による各種コストの見直しを継続的に行う。

直近の開示・ニュース

開示日時は日本時間で表示しています。

決算・業績

大量保有・その他EDINET

決算・業績（過去分）

資本政策（過去分）

大量保有・その他EDINET（過去分）

株価水準・株主還元

株価水準

PBR3.35倍グロース市場・情報通信・サービスその他平均: —株価純資産倍率

配当

項目名今期予想前期実績
1株当たり配当26.4円/株26.1円/株
配当利回り3.1%3.1%
配当性向34.1%37.8%
DOE10.4%10.3%
自己資本利益率-DOE差20.1%18.5%

自社株買い

期間予定進捗出所
2025/11/20〜2026/02/042.46億円2.46億円 / 2.46億円（100%）EDINET 2026/03/03
2025/05/01〜2025/05/232.60億円1.90億円 / 2.60億円（73.2%）EDINET 2025/06/09

財務・長期推移

収益性・資本効率

ROE（通期実績）28.8%自己資本利益率
ROIC（通期実績）—投下資本利益率
自己資本比率（通期実績）41.4%純資産 / 総資産
D/Eレシオ（通期実績）—有利子負債 / 自己資本

ROE分解

売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ

売上高純利益率7.5%
総資産回転率1.46回
財務レバレッジ2.42倍

キャッシュフロー推移

マテリアルグループ (156A) のキャッシュフロー推移チャート

従業員数と生産性の推移

マテリアルグループ (156A) の従業員数、従業員1人当たり売上高、従業員1人当たり営業利益の推移チャート

純資産とROE, ROICの推移

マテリアルグループ (156A) の純資産とROE, ROICの推移チャート

EPS、営業利益率、純利益率の推移

マテリアルグループ (156A) のEPS、営業利益率、純利益率の推移チャート。年次EPSの数値は直後の表に記載。
年次EPS（通期実績）
決算期EPS（円）
2024年8月期73.10
2023年8月期44.56
2022年8月期24.12
2021年8月期1.33
2020年8月期12.01

過去3年平均+74.09% （CAGR・通期実績）

企業詳細・比較

主要株主

株主構成

2025年8月31日の有価証券報告書より

順位株主名持株比率
1
戦略PR投資事業有限責任組合
32.43%
2
10X Investment Ltd.
10.46%
3
野村信託銀行株式会社（投信口）
5.73%
4
Retweet and Share Ltd.
2.72%
5
BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE－AC) （常任代理人　株式会社三菱UFJ銀行）
2.22%
6
青﨑　曹
1.14%
7
MSIP CLIENT SECURITIES （常任代理人　モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社）
1.02%
8
JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO （常任代理人　株式会社三菱UFJ銀行）
0.96%
9
JPモルガン証券株式会社
0.93%
10
上田八木短資株式会社
0.88%

主要設備・不動産

2024年8月31日開示の有価証券報告書より

設備名（所在地）内容帳簿価額
本社 (東京都港区)
セグメント の名称: 全社 設備の内容: 本社設備 従業員数 （人）: 30 (2)
帳簿価額 建物及び 構築物 （千円）: 78,737 帳簿価額 工具、器具及び備品 （千円）: 16,964 帳簿価額 リース資産 （千円）: 0 帳簿価額 ソフトウエア （千円）: 4,245 帳簿価額 その他 （千円）: 919 帳簿価額 合計 （千円）: 100,867
本社(東京都港区)
セグメントの名称: 全社(共通) 設備の内容: 賃借建物
-
本社 (東京都港区)
セグメント の名称: PRコンサルティング事業 設備の内容: 本社設備 従業員数 （人）: 168 (6)
帳簿価額 建物及び 構築物 （千円）: － 帳簿価額 工具、器具及び備品 （千円）: 23,859 帳簿価額 ソフトウエア （千円）: 1,258 帳簿価額 その他 （千円）: － 帳簿価額 合計 （千円）: 25,117
本社 (東京都新宿区)
セグメント の名称: PRコンサルティング事業 設備の内容: 本社設備 従業員数 （人）: 48 (3)
帳簿価額 建物及び 構築物 （千円）: 5,082 帳簿価額 工具、器具及び備品 （千円）: 595 帳簿価額 ソフトウエア （千円）: － 帳簿価額 その他 （千円）: 876 帳簿価額 合計 （千円）: 6,553
本社 (東京都千代田区)
セグメント の名称: PRコンサルティング事業 設備の内容: 本社設備 従業員数 （人）: 9 (8)
帳簿価額 建物及び 構築物 （千円）: 732 帳簿価額 工具、器具及び備品 （千円）: 2,596 帳簿価額 ソフトウエア （千円）: 743 帳簿価額 その他 （千円）: － 帳簿価額 合計 （千円）: 4,071
本社 (東京都港区)
セグメント の名称: デジタルマーケティング事業 設備の内容: 本社設備、ソフトウエア 従業員数 （人）: 19 (2)
帳簿価額 建物及び 構築物 （千円）: 551 帳簿価額 工具、器具及び備品 （千円）: 179 帳簿価額 ソフトウエア （千円）: 37,791 帳簿価額 その他 （千円）: 18,166 帳簿価額 合計 （千円）: 56,688
本社 (東京都港区)
セグメント の名称: PRプラットフォーム事業 設備の内容: 本社設備 従業員数 （人）: 8 (0)
帳簿価額 建物及び 構築物 （千円）: － 帳簿価額 工具、器具及び備品 （千円）: － 帳簿価額 ソフトウエア （千円）: 0 帳簿価額 その他 （千円）: 0 帳簿価額 合計 （千円）: 0
本社 (東京都港区)
セグメント の名称: PRプラットフォーム事業 設備の内容: 本社設備 従業員数 （人）: -
帳簿価額 建物及び 構築物 （千円）: － 帳簿価額 工具、器具及び備品 （千円）: 202 帳簿価額 ソフトウエア （千円）: － 帳簿価額 その他 （千円）: － 帳簿価額 合計 （千円）: 202
事務所 (大阪府大阪市北区他)
セグメントの名称: PRコンサル ティング事業 設備の内容: 賃借建物
-
本社・事務所 (東京都新宿区)
セグメントの名称: PRコンサル ティング事業 設備の内容: 賃借建物
-
事務所 (東京都千代田区)
セグメントの名称: PRコンサル ティング事業 設備の内容: 賃借建物
-
事務所 (大阪府大阪市北区）
セグメントの名称: デジタルマーケティング事業 設備の内容: 賃借建物
-

関連・比較銘柄

データの見方・算出方法

注記・定義・算出式

  • 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
  • ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
  • 有利子負債（日本基準）= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
  • 有利子負債（IFRS）= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
  • ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
  • 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
  • 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 50.0%（2026/03/31時点）・position時点 浮動株時価総額 43億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31