7003 / プライム
三井Ｅ＆Ｓ
推計時価総額
約4000億円
概要
| 配当利回り（今期予想） | 1.5% |
|---|---|
| 浮動株時価総額 | 推計 2600億円上から86.8％付近・年間売買代金回転率 14.63（単純年換算・観測9か月） |
| ネットキャッシュ比率 | -0.03倍算出根拠: 当サイト独自のネットキャッシュ比率 = （現金及び預金 38,265,000,000円 + 投資有価証券 41,280,000,000円 × 0.7 - 有利子負債 80,533,000,000円） ÷ 公開時価総額 402,084,996,300円 |
| リターン/リスク偏差値 | 44.3全銘柄平均50・平均 |
企業概要
産業機械の製造販売とアフターサービス、船舶用推進システムの提供、物流関連クレーンの製造販売、海洋開発設備の設計建造および周辺エンジニアリングサービスを主な事業として展開する。成長事業推進、舶用推進システム、物流システム、周辺サービス、海洋開発の5事業を軸に、コンテナクレーン、浮体式生産貯蔵積出設備、ガス関連エンジニアリングなどを手掛ける。
EPSとPERの推移
| EPS（会社予想） | 307.23円 |
|---|
対象決算期: 2026/04/01〜2027/03/31（連結）
PER＝終値÷EPS。会社通期予想を優先し、利用できない期間は公表済み通期実績を使用。EPSが0以下の期間はPERを表示しない。
左軸はPER、右軸はEPSで、目盛りは独立しています。会社予想は実線、通期実績は破線です。
業績・決算
今期業績予想
| 指標 | 前期実績2026年3月期 | 今期予想2027年3月期 |
|---|---|---|
| 売上高 | 3531億9600万円 | 3700億0000万円 |
| 営業利益 | 376億4100万円 | 340億0000万円 |
| 経常利益 | 448億9200万円 | 390億0000万円 |
| 当期純利益 | 384億5600万円 | 310億0000万円 |
| 1株当たり配当 | 57円 | 60円 |
この予想期の修正履歴なし
現在の四半期進捗
| 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|
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四半期実績の前年同期比較
| 指標 | 実績 | 前年同期比 |
|---|---|---|
| 売上高 | 917億1200万円 | +13.0% |
| 売上原価 | — | — |
| 販管費 | — | — |
| 営業利益 | 101億7800万円 | +14.4% |
開示情報
開示資料の要点
事業概要
産業機械の製造販売とアフターサービス、船舶用推進システムの提供、物流関連クレーンの製造販売、海洋開発設備の設計建造および周辺エンジニアリングサービスを主な事業として展開する。
成長・重点領域
- 中核事業である舶用推進システム事業及び物流システム事業を「グリーン」と「デジタル」の視点から発展させる戦略を継続
- 成長事業推進事業を第三の柱として位置づけ、保守・メンテナンスビジネスの拡大や新規事業の創出に注力
- 舶用推進システム分野では、アンモニア焚きエンジン開発、LNG・メタノール焚きエンジンの生産設備増強により、海上物流分野の脱炭素化需要に対応
主なリスク
- 個別受注生産が中心であり、製品の特性によっては契約から引き渡しまで長期間に亘る工事もあるため、契約締結時点の見積原価と実際の原価との間に差異が生じる可能性
- 納めた製品の性能、品質、納期の遅れに起因するクレーム等が発生した場合、損害賠償等による費用が発生する可能性
- 海外事業における政情不安、国家間対立による経済制裁、経済情勢の急変に伴う工事従事者の動員及び資機材調達の遅れ等のカントリーリスク
投資・M&A・資本配分
- 引き続き中核事業のグリーン戦略・デジタル戦略を推進するために必要な成長投資資金及び製造工場を維持・増強するための設備投資資金を計画
- 設備投資計画として、翌連結会計年度後1年間で155億円を計画（セグメント別
直近の開示・ニュース
開示日時は日本時間で表示しています。
決算・業績
決算・業績（過去分）
資本政策（過去分）
大量保有・その他EDINET（過去分）
株価水準・株主還元
株価水準
| PBR | 1.72倍プライム市場・機械平均: 1.90倍株価純資産倍率 |
|---|
財務・長期推移
収益性・資本効率
| ROE（通期実績） | 19.3%自己資本利益率 |
|---|---|
| ROIC（1Q実績） | —投下資本利益率 |
| 自己資本比率（1Q実績） | 49.3%純資産 / 総資産 |
| D/Eレシオ（1Q実績） | —有利子負債 / 自己資本 |
ROE分解
売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
| 売上高純利益率 | 8.9% |
|---|---|
| 総資産回転率 | 0.20回 |
| 財務レバレッジ | 2.03倍 |
資産 4642億5700万円
- 現金及び現金同等物 382億6500万円
- 在庫 ---
- 投資有価証券 412億8000万円
負債 2356億3300万円
- 有利子負債 805億3300万円
純資産 2286億2400万円
キャッシュフロー推移
従業員数と生産性の推移
純資産とROE, ROICの推移
EPS、営業利益率、純利益率の推移
| 決算期 | EPS（円） |
|---|---|
| 2026年3月期 | 381.15 |
| 2025年3月期 | 385.39 |
| 2024年3月期 | 255.73 |
| 2023年3月期 | 177.47 |
| 2022年3月期 | -269.94 |
| 2021年3月期 | 1.67 |
| 2020年3月期 | -1,066.47 |
| 2019年3月期 | -861.09 |
過去3年平均+22.08% （CAGR・通期実績）
企業詳細・比較
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 11.64% |
2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.44% |
3 | 今治造船株式会社 | 3.83% |
4 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 2.78% |
5 | 三井物産株式会社
（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行） | 2.52% |
6 | 野村證券株式会社 | 2.18% |
7 | 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 | 1.94% |
8 | 大樹生命保険株式会社
（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行） | 1.58% |
9 | 株式会社三井住友銀行 | 1.35% |
10 | STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234
（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 1.18% |
保有株式
時価 約254億円 含み損 約153億円 2026年3月31日の有価証券報告書
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
保有株数: 2,502,400株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 367億1000万円
相互保有: 無 | 時価: 約210億円
帳簿差額: -約156億円 | 2024年５月、当社は三井海洋開発㈱との間で資本関係の見直しについて議論をすすめ、保有株式の一部を売却しました。売却後も当社、三井物産㈱及び㈱商船三井の三社の合計で、三井海洋開発㈱の発行済株式総数の３分の１超を保有し、それぞれが中長期的に保有する予定であることを公表しています。今後も当社は技術的な貢献ができる可能性があるため、保有継続としています。定量的な保有効果については記載が困難ですが、「（5）株式の保有状況②a.イ」の記載内容に基づいて、保有継続の妥当性を確認しております。 | |
保有株数: 979,560株
基準日: 2026/03/31
帳簿額: 40億8900万円
相互保有: 有 | 時価: 約44億円
帳簿差額: +約3億円 | 舶用エンジン等の取引を行っており、事業上の関係を勘案し、同社との良好な取引関係の維持・強化を図るため従前から株式を保有しております。 ㈱名村造船所からは長期にわたり新規舶用エンジンを受注しております。定量的な保有効果については記載が困難ですが、「（5）株式の保有状況②a.イ」の記載内容に基づいて、保有継続の妥当性を確認しております。 |
関連・比較銘柄
データの見方・算出方法
注記・定義・算出式
- 当サイト独自: ネットキャッシュ = 現金及び預金 + 投資有価証券 × 0.7 - 有利子負債
- ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 有利子負債（日本基準）= 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金
- 有利子負債（IFRS）= 有利子負債合計、または同一書類・同一期間の流動有利子負債 + 固定有利子負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 公開時価総額
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
- 浮動株時価総額 補足: 浮動株比率 65.0%（2026/03/31時点）・position時点 浮動株時価総額 2800億円・観測期間 2025/10〜2026/09・position基準日 2026/09/30・FFW基準日 2026/03/31