2588 プレミアムウォーターホールディングス スタンダード 3,600円(2026/4/15) 次回決算発表予定 2026年5月12日
日足チャート
左軸は信用残高比率(%)、右軸は株価(円)です。赤線が信用買い残、青線が信用売り残で、信用需給は週次データを重ねています。株価は日本取引所グループ日報より取得しているため最大2営業日の遅延があります。
企業概要
ナチュラルミネラルウォーターの製造及び宅配販売、浄水型ウォーターサーバーのレンタルを主たる事業とする。プレミアムウォーター株式会社が運営するワンウェイ方式による12リットルボトル宅配サービス及び自社生産の収縮PETボトル、岐阜北方工場など8採水地からの地下水使用が特徴である。
ひと目まとめ
- 予想PER 16.87倍
業種平均 13.90倍
- 実績PER 19.01倍
業種平均 13.90倍
- PBR 3.73倍
業種平均 1.10倍
- ROE 23.6%
- 配当利回り 3.1%
- 時価総額 1107億9291万円
- ネットキャッシュ比率 -0.38倍
算出根拠: 当サイト計算のネットキャッシュ比率 = (現金及び預金 32,829,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券 0円 × 0.7 - 有利子負債 74,148,000,000円 - リース負債 0円 - 預かり金 0円) ÷ 株価 3,600円 × (発行済株式総数 30,775,809株 - 自己保有株式数 322,992株)
決算・業績のいま
直近決算概要
売上高を 100% とした比較
売上内容と利益率のバーグラフ
利益率
会社予想修正履歴
現在の四半期進捗
2026年3月期 / Q3 の累計実績と会社予想に対する達成率です。四半期短信を出さない会社は半期短信を使います。
売上高
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 605億7200万円
- 会社予想
- 会社予想なし
- 達成率
- 会社予想なし
営業利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 103億9900万円
- 会社予想
- 120億0000万円
- 達成率
- 86.7%
純利益
累計実績 / 会社予想 / 達成率
- 累計実績
- 62億4300万円
- 会社予想
- 65億0000万円
- 達成率
- 96.0%
直近の開示・報道
- 中東情勢が当社の事業及び業績に与える影響について PDF TDNET
- 上場維持基準の適合に関するお知らせ PDF TDNET
- 発行登録追補書類(株券、社債券等) EDINET
- 社債発行の包括決議に関するお知らせ PDF TDNET
- 2026年3月期第3四半期決算説明補足資料 PDF TDNET
- 2026年3月期第3四半期決算短信〔IFRS〕(連結) TDNET
- 臨時報告書 EDINET
- 訂正有価証券届出書(組込方式) EDINET
- (経過開示)特定の株主からの自己株式の取得及び自己株式の消却に関するお知らせ PDF TDNET
- 臨時株主総会兼普通株主による種類株主総会における議決権行使結果に関するお知らせ PDF TDNET
- 自己株式の取得に係る事項の決定に関するお知らせ PDF TDNET
- 第三者割当による種類株式の発行条件等の決定に関するお知らせ PDF TDNET
- 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) EDINET
- 有価証券届出書(組込方式) EDINET
- 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) EDINET
- 半期報告書-第20期(2025/04/01-2026/03/31) EDINET
- 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) EDINET
- 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) EDINET
- 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) EDINET
- 発行登録追補書類(株券、社債券等) TDNET
損益計算書
| 項目 | 2026年3月期 3Q | 2026年3月期 中間 | 2025年3月期 通期 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 605億7200万円 | 403億4700万円 | 768億9500万円 |
| 原価 | 84億6100万円 | 57億0600万円 | 115億9900万円 |
| 販売費ならびに一般管理費 | 417億5600万円 | 279億3400万円 | 538億4500万円 |
| 営業利益 | 103億9900万円 | 67億3700万円 | 114億8200万円 |
| 税引前利益 | 95億5000万円 | 60億5900万円 | 90億8600万円 |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益 | 62億4300万円 | 39億3600万円 | 56億3100万円 |
株主還元・資本政策
LLM要約 / 開示メモ
成長領域
- ウォーターサーバー事業の分野での更なる成長及び拡大
- 日本国内におけるウォーターサーバーの認知度及び普及率向上
- 保有契約件数の純増維持と顧客一人当たりの収益向上
リスク
- 水源に関するリスク(工場毀損、水源枯渇、水質悪化、営業許可取消等)
- 工場に関するリスク(設備故障、電力供給途絶、製品混入等)
- OEM供給元に関するリスク
投資 / M&A / 資本配分
- 当連結会計年度に実施した設備投資総額
- 具体的なM&A計画の記載なし
信用需給
バリュエーション参考
5年後の期待株価
今のEPS成長率とPERが5年続くと仮定した場合の5年後の期待株価
株価指標の目安
過去3年間レンジ
過去3年間レンジ
貸借対照表(BS)
最新財務スナップショット
最新表示: 2026年3月期 3Q(開示日 2026-02-10)
総資産
1230億5600万円
負債合計
936億9800万円
純資産
293億5800万円
資産の中身
流動資産
476億5400万円
総資産比 38.7%
- 現金及び現金同等物 328億2900万円
- 在庫(棚卸商品) 7億4200万円
- その他流動資産 140億8300万円
固定資産
754億0200万円
総資産比 61.3%
- その他固定資産 754億0200万円
負債・純資産の中身
負債
936億9800万円
- 有利子負債 741億4800万円
- その他負債 195億5000万円
純資産
293億5800万円
自己資本比率 23.9%
- 純資産 293億5800万円
深掘り情報
長期財務
営業CF・投資CF・財務CF・現金・現金等価物・フリーCFの推移です。
純資産の推移
| 決算期 | 純資産 | グラフ |
|---|---|---|
| 2025年3月期 | 250億7300万円 |
1株利益の推移
| 決算期 | EPS | グラフ |
|---|---|---|
| 2025年3月期 | 189.40円 |
セグメント分析
2026年3月期 / 2025/12/31 / --- / ---
主要株主
株主構成
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 順位 | 株主名 | 持株比率 |
|---|---|---|
1 | 株式会社HCMAアルファ | 38.93% |
2 | 株式会社光通信 | 30.47% |
3 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 8.95% |
4 | 萩尾 陽平 | 4.33% |
5 | 金本 彰彦 | 1.59% |
6 | 今泉 貴広 | 1.24% |
7 | 木下 政弘 | 1.11% |
8 | プレミアムウォーターホールディングス従業員持株会 | 0.95% |
9 | 日本テクノロジーベンチャーパートナーズアイ六号投資事業有限責任組合 | 0.75% |
10 | 三木谷 浩史 | 0.58% |
保有株式
保有株式
2025年3月31日の有価証券報告書より。保有株数の基準日と終値日は各行に併記しています。
| 銘柄 | 帳簿額 / 保有株数 | 時価 / 差額 | 保有目的 |
|---|---|---|---|
純投資目的保有株式(上場等) | 帳簿額: 52億5600万円 | 銘柄別開示なし | 純投資目的 / 銘柄別開示なし |
主要な設備・不動産
主要な設備・不動産
2025年3月31日の有価証券報告書より
| 設備名(所在地) | 内容 | 帳簿価額 |
|---|---|---|
富士吉田工場 (山梨県富士吉田市)(富士吉田工場 (山梨県富士吉田市)) | セグメントの 名称: ホーム・ オフィス・デリバリー事業
設備の内容: 水製造設備・自動倉庫設備・レンタル用ウォーターサーバー
従業員数 (人): 9(0) | 帳簿価額 建物 (百万円): 1
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 343 (8,074)
帳簿価額 リース資産 (百万円): -
帳簿価額 機械装置 (百万円): 5
帳簿価額 レンタル用資産 (百万円): 19,979
帳簿価額 合計 (百万円): 20,329 |
富士吉田工場 (山梨県富士吉田市)(富士吉田工場 (山梨県富士吉田市)) | セグメントの 名称: ホーム・ オフィス・デリバリー 事業
設備の内容: 水製造設備・自動倉庫設備
従業員数 (人): 76(4) | 帳簿価額 建物 (百万円): 655
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): -
帳簿価額 リース資産 (百万円): -
帳簿価額 機械装置 (百万円): 365
帳簿価額 レンタル用資産 (百万円): -
帳簿価額 合計 (百万円): 1,021 |
西桂工場 (山梨県南都留郡西桂町)(西桂工場 (山梨県南都留郡西桂町)) | セグメントの 名称: ホーム・ オフィス・デリバリー 事業
設備の内容: 資材製造設備
従業員数 (人): 3(11) | 帳簿価額 建物 (百万円): -
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 101 (10,537)
帳簿価額 リース資産 (百万円): -
帳簿価額 機械装置 (百万円): 0
帳簿価額 レンタル用資産 (百万円): -
帳簿価額 合計 (百万円): 101 |
西桂工場 (山梨県南都留郡西桂町)(西桂工場 (山梨県南都留郡西桂町)) | セグメントの 名称: ホーム・ オフィス・デリバリー事業
設備の内容: 資材製造設備
従業員数 (人): 32(1) | 帳簿価額 建物 (百万円): 51
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): -
帳簿価額 リース資産 (百万円): -
帳簿価額 機械装置 (百万円): 153
帳簿価額 レンタル用資産 (百万円): -
帳簿価額 合計 (百万円): 204 |
朝来工場 (兵庫県朝来市)(朝来工場 (兵庫県朝来市)) | セグメントの 名称: ホーム・ オフィス・デリバリー事業
設備の内容: 水製造 設備
従業員数 (人): - | 帳簿価額 建物 (百万円): 38
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 142 (17,071)
帳簿価額 リース資産 (百万円): -
帳簿価額 機械装置 (百万円): 0
帳簿価額 レンタル用資産 (百万円): -
帳簿価額 合計 (百万円): 181 |
朝来工場 (兵庫県朝来市)(朝来工場 (兵庫県朝来市)) | セグメントの 名称: ホーム・ オフィス・デリバリー事業
設備の内容: 水製造 設備
従業員数 (人): 30(1) | 帳簿価額 建物 (百万円): 217
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): -
帳簿価額 リース資産 (百万円): -
帳簿価額 機械装置 (百万円): 142
帳簿価額 レンタル用資産 (百万円): -
帳簿価額 合計 (百万円): 359 |
岐阜北方工場 (岐阜県本巣郡 北方町)(岐阜北方工場 (岐阜県本巣郡 北方町)) | セグメントの 名称: ホーム・ オフィス・デリバリー事業
設備の内容: 水製造設備・資材製造設備
従業員数 (人): 36(3) | 帳簿価額 建物 (百万円): 3,203
帳簿価額 土地 (百万円) (面積㎡): 1,447 (48,366)
帳簿価額 リース資産 (百万円): -
帳簿価額 機械装置 (百万円): 2,361
帳簿価額 レンタル用資産 (百万円): -
帳簿価額 合計 (百万円): 7,012 |
注記 / 定義 / 算出式
詳細を表示
- 日足チャートの信用需給は週次データを重ねて表示しています。
- 5年後の期待株価は将来時点の想定株価、DCF は現在価値ベースの目安として分けて表示しています。
- 会計基準: IFRS
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ -41,319,000,000円 ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額 109,630,141,200円 = -0.377倍
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 32,829,000,000円 + 有価証券 0円 + 投資有価証券調整後額 0円 = 32,829,000,000円
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 0円 × 0.7 = 0円
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 32,829,000,000円 - 即時返済金融債務 74,148,000,000円 = -41,319,000,000円
- 即時返済金融債務 = 有利子負債 74,148,000,000円 + リース負債 0円 + 預かり金 0円 = 74,148,000,000円
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 3,600円 × 調整後実効株式数 30,452,817株(発行済株式総数 30,775,809株 - 自己保有株式数 322,992株 = 30,452,817株、発行済株式総数 30,775,809株 - 自己保有株式数 322,992株) = 109,630,141,200円
- ネットキャッシュ比率 = 連結ネットキャッシュ ÷ ネットキャッシュ比率用時価総額
- 連結ネットキャッシュ = 即時現金化金融資産 - 即時返済金融債務
- 即時現金化金融資産 = 現金及び預金 + 有価証券 + 投資有価証券調整後額
- 投資有価証券調整後額 = 投資有価証券 × 0.7
- 即時返済金融債務 = 短期借入金 + 1年内返済予定の長期借入金 + コマーシャル・ペーパー + 1年内償還予定社債 + 社債 + 転換社債型新株予約権付社債 + 長期借入金 + リース負債
- ネットキャッシュ比率用時価総額 = 株価 × (発行済株式総数 - 自己保有株式数)
- 金融業、種類株式あり、普通株式ベースの分母を安全に確定できない場合、または必要なBS項目が不足する場合は算出しません。
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